【米国株で配当再投資】高配当株【MO】とNYダウETF【DIA】を5万円分購入

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米国高配当株【MO】と、米国株ダウ工業平均ETF【DIA】へ配当再投資をしました(2019年7月)

2019年7月に、高配当株と米国株ETFを合計でおよそ5万円分購入Done。

  • MO(アルトリア・グループ);4株
  • DIA(米国株ダウ工業平均ETF);1株

 

いわゆる配当再投資

 

入金した投資元本ではなく、受け取り配当金をつかい米国株へと投資をしたのだ。

ただで株式投資できた感じがして、得した気分を味わえる。

よっしゃ、ラッキーゲットって感じ。

 

あくまでも気分だけなのであるが。

 

今回の配当再投資により、配当金が年額約16.8ドル(税引き後12.1ドル)増加する予定。

この金額は、2018年のDPS(1株当たりの支払い配当金)から計算している。

  • MO;11.6ドル(2.9ドル/年×4株)
  • DIA;5.2ドル(5.2ドル/年×1株)

 

まさに配当金の雪だるまを作っている感じ。

今後も配当再投資を続けていきたいと思わせてくれる。

この気持ちが、投資継続への後押しとなるのだ。

 

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米国高配当株【MO】と米国株ダウ工業平均ETF【DIA】の株価と配当金推移

米国高配当株【MO】の株価チャート推移(直近10カ月)

finviz dynamic chart for  MO

 

2019年7月は米国株価は堅調であった。

 

しかし高配当なたばこ株は軒並み株価低迷中。

  • 米国FDAからのコメント
  • 喫煙者数の減少
  • ESG投資の流行

理由は多岐にわたる。

 

残念ながら米国株の高配当銘柄の雄、アルトリア・グループ【MO】も、この例に漏れない。

米国株マイポートフォリオの中で、評価損を抱えているのは【MO】【BTI】という状況だ。

 

受け取り配当金と相殺する形で、損出し候補銘柄。

これだけ好調な市況の中、貴重な銘柄ですよ、アルトリアさんは。

米国高配当株【MO】の配当金推移

【MO】の支払い配当金推移_2019.07

【MO】の支払い配当金推移_2019.07

 

50年近くもの間、アルトリア・グループ【MO】は増配を続けてきた。

配当王へ王手な状態。

インカム投資家には嬉しい事実。

 

ただし、たばこビジネスだけでは先行き不安。

今後の増配継続は難しいだろう。

このような環境下で、アルトリア・グループは多角化経営へと走っている。

 

そのアルトリア・グループを信じることができるかどうか。

これがMOホルダーか否かの分かれ道だと思う。

 

私はまだしばらくの間は、配当金を増やし続けてくると予測している。

なので【MO】への配当再投資は続けていく予定。

6%を超える高配当はやはり魅力なのだ。

 

米国株ダウ工業平均ETF【DIA】の株価チャート推移【直近10カ月】

finviz dynamic chart for  DIA

 

2018年12月末に、米国株式市場は大幅下落をした。

しかし半年経過し、いつのまにか最高値更新をする日々が続いている。

アメリカ経済と市場の強さを感じずにはいられない。

米国株ダウ工業平均ETF【DIA】の分配金推移

DIA分配金の推移

DIA分配金の推移

 

【DIA】はその名の通りNYダウ30に連動する米国株ETF。

アメリカの超優良株トップ30への分散投資が可能となる商品だ。

 

ダウ構成銘柄は大型安定株ばかり。

もちろん外部環境により、経営は揺らぐこともある。

 

しかしDIAは世界トップの超優良企業の集合体。

なので支払い分配金だって右肩上がりとなっています。

配当再投資をし、受取配当金を加速度的に増やしていきたい。

 

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【株式投資のKPI】私の投資目標は、年間250万の受け取り配当金

資産運用方針【2019年版】

資産運用方針【2019年版】

私の投資ゴールは、年間500万円のインカムを安定的に得ることだ。

我が家の家計支出がおよび500万円なので、この金額を目標としている。

つまり経済的自由ということ。

 

具体的には配当金で250万円、実物資産からのインカムで250万円の目標設定をしている。

経済的自由の達成にむけ、これからも米国株への投資を継続してきたい。

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米国株の配当再投資をするメリット・デメリット

 

米国株による配当再投資のメリット

  • 配当金は右肩上がりであった、そして今後も増えていくだろう
  • 資産売却は受取インカム額の減少につながる、なので安易な売りは避けられるだろう

 

米国株による配当再投資は、メリットばかりではない。

以下に挙げるようなデメリットにも目を向けておいた方がよい。

米国株による配当再投資のデメリット

  • 大きな金額の配当金を受け取るには、多額の投資元本が必要
  • 米国株の配当金は二重課税となるデメリット(外国税額控除の手間がかかる)
  • 配当再投資で資産形成するには長い時間がかかる

 

プロ・コンを踏まえ、配当再投資の検討が必要だと考える。

とはいえ米国株の少額取引を手数料を気にせずに実施できるようになったのは2019年7月から。

インターネット証券各社が、売買手数料の下限を撤廃したからだ。

インターネット証券の米国株取引手数料下限引き下げで配当再投資がしやすくなった

2019年7月、マネックス証券が米国株取引手数料下限を引き下げた。

これを機に、SBI証券、楽天証券が追随したのだ。

結果、少額からの米国株取引でも、手数料負けを気にする必要がなくなった。

 

米国株の特定口座や取引手数料値下げは、いつもマネックス証券が先手を打ってきた。

アメリカ株投資環境整備のファーストペンギンといえる。

 

証券会社売買手数料為替手数料(1ドル両替あたり)
SBI証券約定額の0.45%(最低0ドル、最大20ドル)0.25円(住信SBIネット銀行で0.04円)
マネックス証券約定額の0.45%(最低0ドル、最大20ドル)0.25円
楽天証券約定額の0.45%(最低0ドル、最大20ドル)0.25円

 

いずれにせよ、米国株への投資環境を整備してくれた、インターネット証券各社には感謝。

ということで、米国株の配当再投資は実行していきたい。

 

以上、「【配当再投資の記録】米国高配当株【MO】とNYダウETF【DIA】を5万円分購入(2019年7月)」でした。

 

2019年の取引記録

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