不労所得で狙うべき4種類 ~経済的自由を目指して~

経済的自由を狙う場合、高優先度の不労所得は4種類あります。

事業所得、不動産所得、配当所得、利子所得です。

この4つの不労所得を積み上げることができれば、サラリーマンでも経済的自由に近づきます。

 

経済的自由を目指す際には、労働だけではなく不労所得の構築が大切なのですね。

 

本記事にたどり着いたあなたはきっと、お金や不労所得が大好きなことでしょう。

そこでここからは、

  • 10種類の所得と、不労所得vs勤労所得の比較
  • 狙うべき不労所得の4種類
  • 不労所得を増やす投資方法

について紹介していきます。

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経済的自由とは?不労所得だけで生活ができる状態

まとめ;経済的自由への道程

まとめ;経済的自由への道程

経済的自由とは、不労所得だけで生活費を100%以上支払う事ができる状態を指します。

しかしその定義は、人によって様々。

たとえば、不労所得だけで生活費を100%賄う事ができる状態を経済的自立という場合だってあるのです。

 

本記事での経済的自由とは、生活費を全て賄う事ができる状態としておきます。

金持ち父さん貧乏父さんに出てくる定義ですね。

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所得の種類は全部で10種類

不労所得を知る前に、そもそも所得にはどのような種類があるのかを把握しておいた方がよいです。

不労所得がもつ意味や価値が理解しやすいからです。

所得の種類は以下のように10に区分ができます。

利子所得公社債や預貯金の利子、貸付信託や公社債投信の収益の分配などから生じる所得。
配当所得株式の配当、証券投資信託の収益の分配、出資の剰余金の分配などから生じる所得。
不動産所得不動産、土地の上に存する権利、船舶、航空機の貸付けなどから生じる所得。
事業所得商業・工業・農業・漁業・自由業など、事業から生じる所得。
給与所得給料・賞与などの所得。
退職所得退職によって受ける所得。
山林所得5年を超えて所有していた山林を伐採して売ったり、又は立木のまま売った所得。
譲渡所得事業用の固定資産や家庭用の資産などを売った所得。
一時所得クイズの賞金や満期保険金などの所得。
雑所得年金や恩給などの公的年金等、非営業用貸金の利子、原稿料や印税、講演料などのように、他の9種類の所得のどれにも属さない所得。

 

会社員には馴染みのない単語が並んでいるかもしれません。

それでも10種類の所得を、サラリーマン目線で確認してみましょう。

意外と身近なところに、10種類すべての所得があるのだと気がつきますよ。

サラリーマンからみた、所得の10種類

  1. 利子所得:銀行に預けた預金の利子
  2. 配当所得:株式投資をして得られる配当金
  3. 不動産所得:サラリーマン大家がうけとる家賃
  4. 事業所得:兼業サラリーマンが合同会社を設立して稼いだ利益
  5. 給与所得:本業から貰える給料
  6. 退職所得:サラリーマン卒業したときに貰える退職金
  7. 山林所得:相続した山を売って得たお金
  8. 譲渡所得:株式投資の売却益
  9. 一時所得:公営競技、競馬で当たった払戻金
  10. 雑所得:上記以外の所得、たとえばビットコインで儲けたお金

 

どうでしょう。

会社員のあなたでも、多種類の所得を獲得しているのではないでしょうか。

所得の種類を意識すると、不労所得の積上げが容易になり経済的自由に近づきやすくなるのです。

 

つづいては、不労所得と勤労所得のを比べて違いをみていきます。

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不労所得と勤労所得の比較

不労所得と勤労所得の違いは、労働の有無。

換言すれば、人的資本が働いて稼ぐのか、人以外の資産が収入を生んでくれるのかの差といえます。

お金がお金を生んでくれることを不労所得といっても過言ではありません。

不労所得とは労働が不要な所得

 

日本語は便利。

不労所得の意味は、漢字をみれば一目瞭然です。

 

働が要な所得のこと

 

不労所得には、株式投資による配当金や、不動産投資による家賃収入が該当します。

働かざるもの食うべからずという言葉がありますが、これは人だけに当てはまる諺ではありません。

なぜなら、人以外でも働くことは可能なのですから。

 

たとえば配当所得。

有配の株式に投資をしたら、配当金を受け取る権利が獲得できます。

この配当金は、自分自身が働いて得られた所得ではありません。

あくまでも株式会社を通して社会に価値を提供し、その結果得られた利益から配当所得が還元されるのです。

 

不動産所得も同じ。

不動産を所有し、それを賃貸にだします。

賃借人からは家賃を受け取ることにより、収入を得ることができます。

貸主自身が働いているわけではありません。

貸主が保有している不動産が働いているのです。

不労所得が経済的自由への第一歩である理由

経済的自由を目指す上では、不労所得の拡大が必須です。

自分ひとりの労働量を拡大するには限りがあるからです。

ですから勤労所得の最大化には限度があるのです。

 

経済的自由を目指す際には自分以外にも働いてもらう不労所得を増やす必要がでてきます。

 

上述の通り、不労所得とは人以外の資産が働いてくれることによってお金を生み出す仕組みを指します。

しかしながら不労所得とはいえ、労働の介入が全くないとは言えません。

10種類の所得には、必要な労働量に差があるだけです。

 

必要な労働量と得られる所得について比較してみましょう。

不労所得と勤労所得を、必要な労働量で比べてみた

 

上図は、10種類の所得を獲得するのに必要な労働量のイメージ図です。

 

たとえば不動産所得は不労所得の一種。

とはいえ投資家の労働量が不要ということではありません。

とくに不動産投資の開始前後は、ある程度の労働量投下が必要です。

 

このように勤労所得と不労所得は完全に独立しているわけではありません。

経済的自由を目指す際には、この10種類の所得から、得意とするもしくは高優先のものを選んで積み上げていくことがいいでしょう。

 

勤労所得(労働量:多)

  • 給与所得
  • 退職所得

勤労所得と不労所得の間(労働量:少)

  • 不動産所得
  • 事業所得
  • 山林所得

不労所得(労働量:極小)

  • 配当所得
  • 利子所得
  • 譲渡所得

 

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経済的自由を目指す際の、おすすめ不労所得の4種類

 

経済的自由を目指す場合、事業所得、不動産所得、配当所得、利子所得の4種類がおすすめ不労所得です。

不労所得を獲得する方法は、投資活動を伴います。

不労所得の4種類を得る、投資の方法

 

投資家目線で不労所得をながめてみると、伝統資産と非伝統資産の二つに区分できます。

投資活動で経済的自由を目指す際には、この違いに注目しましょう。

まさにアセットアロケーションの考え方です。

  • 伝統資産への投資 :株式や債券への投資
  • オルタナティブ投資:不動産など実物資産への投資

現物資産と金融資産という言い方もできますね。

 

☆☆☆

 

ここまでは不労所得の概論編。

あとは経済的自由人となるために、不労所得を積み上げる実践が必要です。

 

私は経済的自由を獲得するために投資をしていますので、不労所得を増やす方法を記録しておきたいと思います。

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不労所得を増やす方法を考え、経済的自由にむけて投資活動を続けていく

私は、事業所得、不動産所得、配当所得、利子所得の4種類に集中しています。

既に取り組んでいる投資もあるので、それぞれの現状を述べていきます。

事業所得は、法人設立による太陽光発電投資を始めた

2018年から太陽光発電投資に踏み切りました。

合同会社を設立しての実物資産への投資となります。

最終的に、年間売電収入を1,000万円前後にする予定です。

 

売電収入は事業所得として捉えており、経済的自由獲得への補助となっています。

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不動産所得は、法人か個人かを検討してから再開する

2014年末まで、私は不動産投資をしていました。

不動産を売却してから、米国株投資へと舵をきったのでした。

不動産所得は不労所得ですし、経済的自由への王道です。

 

今思えば、不動産を保有したまま、株式投資を並行すればよかったとも感じています。

とはいえ後悔しても無駄。

サラリーマンであるうちに、不動産投資を再開したいと考えています。

 

不動産投資は与信活用ができるからです。

サラリーマン投資家のメリットである信用をつかった不動産投資の再開を検討しています。

 

配当所得は、米国株投資を続ける

配当所得を増やしたいなら、高配当株や連続増配株への投資が思い浮かびます。

個別株投資のリスクを抑え、配当所得を得るならETFがおすすめです。

 

私は米国個別株と米国株ETFを中心にポートフォリオを組んでいます。

配当金や分配金を投資のKPIとして、不労所得拡大活動を継続中。

利子所得は、債券投資が候補

日本は低金利政策の真っただ中です。

定期預金であっても、利子所得は多く望めません。

 

もし利子所得を増やそうとおもったら債券が良さそうです。

たとえば米国には優良債券ETFが存在します。

政策金利が上昇中ですし、3%前後の分配金利回りが得られます。

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まとめ:経済的自由を目指す際には、4種類の不労所得が大切

所得には10種類が存在します。

所得を獲得するのに必要な労働量によって、勤労所得と不労所得にわけられます。

そして経済的自由を目指す際には、不労所得に的を絞った投資活動が効果的。

 

不労所得の拡大や経済的自由を目指す場合、4つの所得を増やすことが重要です。

あとは行動あるのみ。

いまどのように行動していくかが未来をつくるのです。

 

狙うべき不労所得の4種類

  1. 事業所得
  2. 不動産所得
  3. 配当所得
  4. 利子所得

 

以上、「不労所得で狙うべき4種類 ~経済的自由を目指して~」でした。

 

コメント

  1. マッキー より:

    はちどうきゅうどう様、こんにちは。

    不労所得➖生活コスト≦エンドレス再投資←経済的自由

    インカム重視だと記事のようにこちらですね。いつか別の機会に、経済的自由を目指す場合、インカム重視とは違う視点や方法についてのブログ記事も
    期待したいです。きっと視野が広がると思いますよ〰️。例えば、将来から逆算した(推測した)現在必要な資産状況、資産価値からいま取るべきリスクをざっくり計算するとか···。
    うぅ、我ながら解りづらい文だなぁ。具体例だと、仮に100歳まで生きられそうだとすると、

    (100歳➖今の年齢)✖️年間の生活コスト➕住宅·教育·老後費用=生涯で獲得したい資産(年金はインフレや贅沢費用、それでも余れば再投資)

    未来はわからないのだから、将来からみた現在価値を予測するのは難しいですが、大まかなゴール(どのぐらい資産を積み増しすればよいのか?)が見えてくるかも知れませんねぇ🎵

    面倒だったら遠慮無くスルーしてくださいねぇ😃

    • はちどうきゅうどう より:

      マッキーさん
      いつもありがとうございます。
      ちょっといま、家族旅行で外に出ているので帰ったら計算してみますね。

      おそらくマッキーさんご提案の方法がよりスピーディに適切に資産形成できるだろうと感じますw