配当金生活や、アーリーリタイアには資産がいくら必要なのでしょうか。
答えは年間支出額によって異なります。
おおまかな必要資産額は、年間支出額、資産取り崩しの有無、配当利回りの３項目によって推定可能です。
配当金生活によるアーリーリタイアを目指す際のポイント
- 年間の支出額を把握する
- 資産取り崩しを前提としないと決める
- 配当利回りから、必要な資産を逆算する
年間支出額を把握して、配当金生活を目指す
配当金生活とは、支出額をすべて配当金で賄う状態と定義できます。
完全なる経済的自由ですね。
この場合には、年間支出額をしっかりと把握することが必要です。
年間支出を抑えることができれば、配当金生活に必要な資産額が低くて済みます。
ですから配当金生活によるアーリーリタイアを目指す上では、生活コストを下げる節約生活が適しています。
そうすると、配当金生活への過程で
- 受取配当金額の上昇
- 年間生活費の低下
という、ポジティブな流れが出来上がります。
配当金生活によるアーリーリタイアへの道としてまずは、年間支出額を把握し、その費用を最小化する作業となります。
配当金生活：アーリーリタイア後の、資産取り崩し有無は？
配当金生活によるアーリーリタイアを目指す際、資産運用は必須となります。
多くの場合、アーリーリタイアとは給与所得者を対象とした言葉。
アーリーリタイアが、サラリーマンが早期退職をすることを指すことが多いからです。
資産運用とアーリーリタイアを結びつけると、4%ルールが存在します。
毎年、総資産の4%を取り崩していくという方法ですね。
逆算すると、年間支出額の25年分の資産を築くことができれば、リタイアが可能ということになります。
とはいえいまは人生100年時代。
つまり人の寿命が延びているのです。
だとすると4%ずつの資産取り崩しは多すぎるのではないでしょうか。
さらにいえば、高齢になったらお金の心配はしたくないですよね。
資産取り崩しなしでの配当金生活によるアーリーリタイアを実現してみたくなりませんか。
配当金生活というからには、資産取り崩しをせずに不労所得だけで生活してみたいものです。
経済的自由ですね。
せっかく配当金生活によるアーリーリタイアを目指すのですから、資産取り崩しなしでの状態を夢見ていきましょう。
配当利回りから、必要な資産額を逆算してみる
米国株は、株主還元に積極的な銘柄が多いです。
自社株買いは勿論、配当貴族のような連続増配株や高配当銘柄が多数存在していますから。
配当利回りと資産額、そして年間支出額をひとつの式で表してみましょう。
- 年間支出額＝資産額 × 配当利回り = 配当金額
こうしてみると、配当金生活に必要な資産額は、年間支出額÷配当利回り で推定できます。
たとえば以下のケースを想定します。
- 年間支出額：300万円
- 目標配当利回り：3%
配当金生活に必要なお金は、１億円ということになりますね。
このように、配当金生活には資金がいくら必要なのかがすぐに把握できました。
配当金生活によるアーリーリタイヤを目指す：投資の３ポイント
当金生活によるアーリーリタイアを目指す際のポイント
- 年間の支出額を把握する
- 資産取り崩しを前提としないと決める
- 配当利回りから、必要な資産を逆算する
こうしたステップを踏み、いまとるべき投資活動を選んでいきたいですね。
サラリーマンには遠い夢、目標なのかもしれません。
しかし意識して動いていけば、達成は可能でしょう。
あとは実際に行動するかどうかが、将来の差を分けるのです。
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