サラリーマンには副業がおすすめだと思う3つの理由

スポンサーリンク

サラリーマンには、副業・副収入が必要だと思う理由

たまごを一つの籠に盛るなという投資格言があります。

リスクヘッジを意識させ、分散投資の重要性を説いた名言です。

サラリーマンの場合にはどうかんがえたらよいでしょうか?

サラリーマンが副業や副収入を得ていない場合には、収入の100%を給料から得ることになります。

これって思っている以上にリスクがあるのでは?

一流企業に勤めるサラリーマンだとしても、副業・副収入は必要だと思います。

>>大企業の部長になっても月収70万円、年収は1000万円

スポンサーリンク

サラリーマンに副業が必要か?リストラに合う確率をみて判断しよう

リストラの実態に関する調査、出典:日本労働機構

サラリーマンの強みは、安定した給料を毎月貰えることです。

ではその給与所得を失うリスクはどの程度あるのでしょうか?

リストラの実態を示しているのが上図です。

サラリーマンがリストラにあう確率

  • 29歳以下:0.2%
  • 30代:0.2%
  • 40代:0.4%
  • 50代:1.0%

20年以上前、平成10年(1998年)時点でのデータです。

現在のサラリーマンがリストラに合う確率はもう少し高いかもしれないし低いのかもしれません。

ただし大企業であろうとも、人員削減が日常的に行われる時代。

サラリーマンといえども安泰だとは言い切れないでしょう。

サラリーマンが安定しているというのは幻想。

じつは崖っぷちだったりするかもしれないですね。

>>サラリーマンが副収入を稼ぐ方法と平均金額

サラリーマンに副業が必要か?昇給率をみて判断してもよい

給料の引き上げ率

日本を代表する企業が集まっている経団連。

経団連所属企業の平均昇給率は2%/年前後です。

72の法則を使うと、年収が2倍になるのに36年かかると分かります。

ちょっと切ない数字ですね。

2%の昇給も大切ですが、副業で副収入を得た方が良さそうだと思いませんか?

日本のサラリーマンの昇給率を知っていますか?僅か2%程度で推移している。しかもその平均2%の数値は、大手企業の集まりである経団連の値なのだ。

サラリーマンの年収から見る期待値

サラリーマンの昇給率とリストラに合う確率を参考に、期待値を計算してみました。

20代・30代サラリーマンの場合

  • リストラの確率   :0.2% →給料0円に
  • リストラされない確率:99.8%→給料が102%に
  • 期待値:1.018

40代サラリーマンの場合

  • リストラの確率   :0.4% →給料0円に
  • リストラされない確率:99.6%→給料が102%に
  • 期待値:1.016

50代サラリーマンの場合

  • リストラの確率   :1% →給料0円に
  • リストラされない確率:99%→給料が102%に
  • 期待値:1.01

リストラに合う確率を20年前データを用いて期待値を計算した結果です。

期待値が1を上回っています。

サラリーマンはかなり安定した堅い投資先と言えるでしょう。

ただし期待値はそれほど高くありません。

経済的な観点から少しでも人生を豊かにしたいと思ったならば、やはり副業や副収入は持っておいた方が良さそうです。

副業2.0という言葉ができている程。

副業や副収入は時代の流れだといえます。

>>副業2.0とは何か知っていますか?気になったので調べてみました

サラリーマンが副収入を得る方法

所得の分類には、給与所得以外に数多くの種類があります。

サラリーマンは勤務先からの給与所得以外にも収入源を持っておきたいです。

なにせ期待値はそれほど高くないのですから。

所得の区分

  • 給与所得
  • 利子所得
  • 配当所得
  • 事業所得
  • 不動産所得
  • 退職所得
  • 譲渡所得
  • 山林所得
  • 一時所得
  • 雑所得

私はこれらの中では不労所得の4種類に注目しています。

勤労所得以外の収入、つまり不労所得を狙っているわけです。

まずは配当所得を増やしている最中です。

だから配当金を増やしてくれる米国株へ投資をしています。

サラリーマンの平均昇給率である2%/年よりは、配当金が増額する率の方が高いからです。

これぞ資本主義。

副収入は魅力的です。

たとえば年収100万円の収入源が給料以外にも複数あれば、かなり心強い。

ですから今後も配当所得を増やしつつ、それ以外の所得区分にも手を広げていく予定です。

サラリーマンの給料だけでは物足りないですからね。

あなたの副収入はどの所得区分から得られていますか?

アメリカ株への投資は日本においてどんどん加速していくと思います。 米国株投資の環境が整備されてきているからです。 例えば

米国株の銘柄まとめ

イギリス株の高配当株のまとめ