高配当利回りにつられて、アルトリア【MO】を購入
| 2018年11月13日 | MO |
| 株価 | 61.5ドル |
| PER | 10.19 |
| EPS | 5.62 |
| 配当利回り | 5.20% |
| 配当性向 | 80% |
| 増配年 | 49年 |
| 増配率（3年合計） | 34.6% |
| 増配率（5年合計） | 58.9% |
| β | -0.06 |
マネックス証券 口座で、アルトリアグループを株価61.5ドルで25株購入した。
MOといえば高配当株の代表銘柄。
さらには連続増配株。
そしてシーゲル銘柄。
米国株投資のコアとしている投資家も多いでしょう。
そんなアルトリアを購入したときの記録を残しておく。
アルトリア購入の理由は、配当利回りが5%を超えていたから
2018年10月から、米国株価のボラティリティは高まっている。
株価が一日に1%以上動く日が多くなっている。
2017年の凪相場とは大きく違う。
いよいよ下落相場入りか、といった声も聞こえる。
このような中であえてアルトリアを購入した理由は何か？
それは配当利回りが5%を超えていたから。
ただし、購入金額は少なめにしておいた。
「投資は慎重にね」という囁きが、どこからともなく聞こえたからだ。
米国株からの配当金が80ドル増える
アルトリアの四半期配当金額は、0.8ドル。
つまり年間では3.2ドルの配当金支払いだ。
今回は、高配当株MOを25株購入した。
したがい、配当金上乗せ効果は年間80ドルとなる。（税引き前）
もちろん増配によるさらなる配当金上乗せを期待していることは、言うまでもない。
こうしてコツコツと配当金額を積み増していく。
購入した後にMO株価下落、のんびり投資継続する
今回、米国株の高配当銘柄を意気揚々と購入した。
しかしその数日後に、MO株価は下落。
- 11月13日購入価格：61.5ドル
- 11月16日終値 ：57.28ドル
なんてこった。
アルトリア、フィリップモリス、ブリティッシュアメリカンタバコの株価は総じて大きく下落している。
これら、たばこ株の株価下落理由は噂が発端。
- 「FDAがメンソールなどフレーバー付きタバコ禁止を計画」
とニュースが流れたのだ。
購入から3日経過した高配当株MOの状況をみると
- 配当金額の積み増しに成功
- 資産評価額の積み増しに失敗
こうした結果となっている。
アルトリアの年間配当利回りは５％ちょっと。
しかし購入時から3日間で、株価が5％以上さがっている。
つまり年間配当金がチャラどころか、マイナスとなった計算。
365日以上かけてもらう配当金額分を、わずか3日で失ったのだ。
マイッタね。
購入金額が少なかったのがせめてもの救い。
まぁ、米国株ETFを用いた分散投資を併用しているので、気にしないでおこう。
ただしアルトリアが配当金を支払い続ける余力があるのかは、チェックしていきたい。
こうして高配当株を購入しつつ、米国株からの配当金を増やしていく。
追記: 2018年11月16日に、56.5ドルの指値で25株購入
米国株の高配当銘柄の買い方を変更する予定
四半期毎に50万円入金投資であったが、変更を視野に入れる
2017年以降、私は四半期毎に最低50万円の米国株追加投資をする運用方針としてきた。
アメリカ株の取引手数料を加味してのこと。
とはいえ手数料負けしない取引金額は、1,111ドルである。
であるとすれば、1回取引を50万円としなくても良いのではないかと思い始めた。
つまりより少額での米国株購入でもよいだろうということ。
いまは株価上下変動が大きい相場。
軽くジャブを撃っていく投資の方が心地いい。
米国株価のボラティリティが高い
どうも最近は、米国株価の雲行きが怪しい。
それでも入金投資を続けていく予定だ。
私はサラリーマンの給料をほどほどに貰っている。
そして太陽光発電投資による収入源の複線化も始まった。
お陰で家計のキャッシュフローは黒字な状態だ。
つまり株式投資継続への障壁は少ない。
なので下落相場入り局面のようにみえても、米国株投資は続けていく。
なにせ私は「タイミング投資をするのは困難」という前提条件を置いていますからね。
もちろん現金比率には気を配る。
個別株投資を少しづつ復活させたい
現在の米国株ポートフォリオでは、ETFを大きく活用している。
資産でいえば米国株中心のアセットアロケーション。
それでも銘柄の分散は効いている。
だから今後の入金投資で、ETFより個別株を少し多めに購入しても問題ない。
もちろん個別株投資はETF投資より手間がかかる。
それでも米国個別銘柄による配当金積み増し投資を選択したい。
本業に割く時間が少しだけ削減できそうなことが背景にあるからだ。
その余ったリソースを、個別株投資に向けてみようかと画策中。
いずれにせよ、インカム投資・不労所得を少しずつ増やしていく行動をとっていく。
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