サラリーマンなら知っておきたい不労所得の増やし方３選の紹介をします。
いまの時代、残念ながらサラリーマンの手取り給料は減り続けている。
さらにいえばリストラの可能性だってある。
ですのですべてのサラリーマンはセミリタイアできる状態へと準備をしておくのがいいですね。
そうなると自然と労働所得ではなく、不労所得のを増やす方法へと意識が向くのです。
不労所得を増やす方法
- 株式投資
- 不動産投資
- 税金対策
不労所得生活を目指すには、株式投資・不動産・税金に要注目
引用：markethack
不労所得を増やすために必要な3つのちから
- エクイティー（株式投資による資産形成）
- レバレッジ（借金によるアクセラレータ）
- 税金（税金という障壁を乗り越える節税という名のテクニック）
不労所得に関する興味深い記事を拝読しました。
markethackによる、「富のプロセスへの参加」からの引用です。
サラリーマンならば知っておきたい知識ですね。
不労所得を増やす方法は、株・不動産・税金対策の力を借りる
不労所得の駆動に必要な3つの力を、インカム投資に応用していきます。
株式投資による配当金で、不労所得を積み上げる
エクイティを株式と置き換えると、不労所得は配当金ということになります。
そして株式による配当投資には、種銭が必要。
もし配当利回り5%の株式投資をしたとしても、1,000万円の運用で年間50万円の配当金なのです。
しかし株式投資による配当金の獲得が、不労所得の第一歩であることは変わりはない。
そもそも日本では株式投資をやっている人は18％程度しかいません。
日本の家計を鑑み、金融庁は株式投資の普及を望んでいます。
ですから不労所得に憧れるだけではなく、株式投資への一歩を踏み出しましょう。
もし種銭不足だと感じてもその他手段が存在します。
起業や副業が視野に入ってくるのです。
副業2.0という言葉がでてきましたし、日本政府は副業をすすめています。
国がすすめている株式投資や起業は、不労所得を駆動するひとつのパーツなのですね。
株式投資による配当金は、不労所得拡大への一翼を担います。
エクイティーというのは「持ち分」であり「オーナーシップ」と言い直すことも出来ます。株などもここへ入ります。マイホームもそうです。その他、起業した場合、あなたはオーナーなのでエクイティー・ホルダーになります。
不動産投資や事業投資からの不労所得を、借入金を使い加速する
不労所得を増やす方法として、レバレッジ・てこの活用があります。
つまり借金をして不労所得をブーストさせるということ。
レバレッジといえば、先物取引や信用取引が思い浮かびます。
ところがこれら投資商品は株式と価格が連動しやすい。
つまり資産分散を考えると、株式との併用に適していないのです。
もちろんペーパーアセットで不労所得を加速させるのも手でしょう。
しかし複数の不労所得源を持っていた方が安心できませんか。
株価長期停滞や、暴落に耐えられるだけの精神力があるとは思えません。
心にいつも臆病者が潜んでいます。
ですから株式とは異なる資産からの不労所得もゲットしたい。
伝統資産と非伝統資産など。
たとえば不動産投資がいい例ですね。
たとえば私は2018年に入り、借入金をつかって太陽光発電投資を開始しました。
売電収入が不労所得となってくれるだろうと予想してのことです。
現に株価の変動に関係なく、しっかりと発電をしてくれています。
いずれにせよ借金を味方につけて、不労所得を加速することが大切なのだと思います。
税金：法人設立＆節税による不労所得の最大化
不労所得を駆動するちからの3つ目は、税金。
税金は不労所得を減らす方向へと動きます。
したがい税金を安くすること、つまり節税が不労所得の最大化に繋がります。
であるとすれば、法人成りした方が有利でしょう。
個人と法人の二つの財布を持ち、使用できる経費枠が広がることは魅力です。
逆に言えば、節税のメリットがある規模にまで不労所得を拡大しておく必要性が見えてきます。
借入金によるレバレッジと法人化の相性が良い理由がここにあります。
借金で不労所得を加速し、法人化による節税で不動所得を最大化するということですね。
Markethackの広瀬さんから多くを学ぶことができました。
不労所得に必要な3つのちから
- エクイティー（株式投資による資産形成）
- レバレッジ（借金によるアクセラレータ）
- 税金（税金という障壁を乗り越える節税という名のテクニック）
以上、「不労所得には株・借金・税金の3要素が大切」でした。
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米国株のインカム投資の際には、配当金額をチェックする事が楽しくなります。
コメント
投資推奨している割には
金融資産30%へ増税案あったようですね
流れたみたいですが
そんな話が出てくるだけでもがっかりです
Rさん
こんにちは。
金融所得への増税が見送られた というニュースがありましたね。
選挙が無ければ可決されていたかもしれません。
国の財政・社会保障費をみるに、国民の負担をあげていくしかないのだろうとは理解できます。
一方で個人に投資を促しつつ、その金融所得への課税率をあげるというのは、なかなかに巧妙な手口なようにみえます。
とはいえ、こうした状況下で個々人が何かしらの対策をしておくのが必要な時代なのでしょう。
平和な日本に生きていることに感謝をしつつ、自分でとれる行動はとっておきたいと思いますね。