ピアソン PSOとは、ロンドンに本部を置く世界最大規模の教育サービス会社である。70ヵ国以上で事業を展開している。日本からはADRで投資可能な高配当利回りのイギリス銘柄だ。
150年以上の出版業界の知識と最先端のテクノロジーを生かし、多角的な教育ビジネスを展開している。
本記事では高配当英国株のピアソンPSOの銘柄分析・紹介をする。
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ピアソンPCLの戦略は、教育サービスとテクノロジーの融合化
ピアソンは、子供から大人まで、世界中の皆様が知識やスキルを深めることをサポートする。さらにより大きな可能性に挑戦する機会を広げ、人生をより豊かなものにするお手伝いをすることがピアソンの使命であり、永遠の目標である。
このミッションを達成するために、世界各地で教育コンテンツのデジタル化を促進している。
ピアソン【PSO】の売上の3本柱は教育ソフトウェア、アセスメント、サービス
2016年度におけるピアソン(PSO)の製品・サービス別売上高割合を示している。
- 教育ソフトウェア48% (2,200百万ポンド)
- アセスメント 30% (1,344百万ポンド)
- サービス 22% (1,008百万ポンド)
アセスメントとは知識レベルを評価をするためのテストなどをさす。
ピアソン【PSO】はイギリス企業だが、売上の65%は北米から
PSOとはイギリス銘柄ではあるものの、北米からの売上が65%を占める。地域別売上高比率は以下の通り。
- 北米エリア :65% 2,981百万ポンド
- コア地域 :18% 803百万ポンド
- グロース地域:17% 768百万ポンド
ピアソン【PSO】は、世界70か国以上で教育サービスを展開中
- 北米エリア:アメリカ50州+カナダ
- コアマーケット:イギリス、オーストラリア、イタリア
- グロースマーケット:ブラジル、中国、インド、南アフリカを中心
ピアソン【PSO】の5年トータルリターンはFTSE100に劣後している
2016年のPSOアニュアルレポートによると、過去5年の株主トータルリターンはマイナスであった。
- PSO:-15.6%
- FTSE100:54.5%
- FTSE all share:61.8%
- FTSE all share メディア:126.2%
- STOXX600メディア :107.3%
しかしここでPSOの経営陣は強気のコメントをしている。今後のピアソンの戦略を遂行し、より強くシンプルな企業にすることで企業価値を創造する。
2020年までにコスト削減策をすすめる
ピアソンは株主リターンの向上のために、コスト削減計画を打ち出した。2018年~20年までの3か年計画である。合計で300百万ポンドの経費削減となる予定だ。
ピアソン PSOの業績
ピアソン【PSO】の株価指標
2017年9月15日 | |
ティッカー | PSO |
株価 | 7.69 |
PER | N/A |
EPS | -3.56 |
配当 | 9.6% |
配当性向 | N/A |
配当月 | 5/9月 |
増配年 | N/A |
増配率(5年) | N/A |
増配率(10年) | N/A |
β | 0.27 |
PSOは超高配当株となっている。しかしながらEPSはマイナスを記録しており、たこ足配当である。
直近10か月PSOの株価チャートはこちら。
ピアソン【PSO】の売上高と利益率
ピアソンの売上高はここ10年では横ばいである。2016年の
ピアソン【PSO】のキャッシュフロー
PSOのキャッシュフローは、2013年から激減しており近年の経営状態の厳しさがうかがえる。
ピアソン【PSO】の配当金状況
オレンジ色の配当金は大きな減配はしていない。2012年以降はEPSが配当金を下回るいわゆる、たこあし配当になっている。PSO株主は、半年毎の決算に注目せずにはいられないだろう。
PSOに投資する際のリスク
ピアソンのリスクとしてまずはデジタル化の波が挙げられる。現在は寡占的な市場であっても、技術革新によって教育分野でも競合他社が台頭する可能性がある。
教育教材はこれまでは伝統的な内容が用いられていたが、これからはより頻繁に更新されなおかつカスタマイズされた教材の需要がふえるだろう。これは開発コスト上昇につながる。
ピアソンの主要売上国はアメリカである。その北米エリアでは大学入学者数が減少している。さらに同社は北米でのテスト契約を失効しておりその期間中に大規模リストラを2度計画した。
ピアソン【PSO】に対する私見
超高配当なイギリス株であるピアソンPSOへの投資についてはあまり前向きになれない。
いまの高配当利回りが将来的にも継続するのか疑問であるからだ。
著者はPSO株を保有していません。この記事は自分自身の備忘録として記述したもので、読者にUL株の投資を推奨することを目的として書いていません。投資判断はご自身で行ってください。
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