アメリカの経済指数は軒並み好調を維持している。その結果、米国は利上げ局面に差し掛かっている。
金利上昇局面での投資の方法はどうするか、個人投資家としては準備しておきたい。
今回は、アメリカの金融引き締めに対応する7つのステップを考えてみた。
- アメリカは利上げのどのフェーズなのか？
- アメリカの金融政策と株式投資リターンの関係
- アメリカの景気と株式投資のリターンの関係
- 景気サイクルの期間
- インカムゲインの安定性
- 現金比率とアセットアロケーションの確認
- 収入の分散を狙う
この場合、株式投資の過去データを見ておくのが良い。
そこで便利なのが、J.Pモルガンのサイト。
参考知らないと損する、JPモルガンのGuide to the Markets
金利上昇と株価の関連性
１．いまは利上げのどのフェーズか？ スケジュールを知ろう
J.Pモルガンによれば、②利上げ or ③利上げ後据え置きの局面である。
現在は②の『利上げ＝金融引き締め』か③の『利上げ・引き締め後の打ち止め・据え置き』の、いずれかの局面です。
これらの局面は、中央銀行が引き締め姿勢を示している、あるいは実際に引き締めを続けてきた事実などにより、投資家がリスクを減らしていく局面です。
それではこの金利上昇フェーズでの株式投資のリターンはどうであったか？
２．アメリカの金融・金利政策と先進国株式リターンの関係
いまが②利上げ～③利上げ後据え置きの局面であるとするならば、キャピタルゲインを狙った投資がうまくいく確率はこれまでと比較して低くなる。
しかも②利上げ→③利上げ後据え置きに向かっている段階であるので、今後は値上がり益を狙える株価指数や投資先は減っていく状況だ。
銘柄選択に注意を要する。
さらに現在の株価は各種指標を見ても、やや割高感があることは否めない。
つまり無理に資金投下をせずとも良い段階にある。
金利上昇フェーズの投資方法としては、キャッシュ比率を高めにしても良い。
金融引き締めの際には利上げ局面とは対応方法が異なる。
歴史は繰り返すという言葉を信じるなら、これらのデータを覚えておきたい。
これに追加し、景気サイクルと株式の関連性についてもみておこう。
３．アメリカの景気サイクルと先進国株式リターンの関係
アメリカの景気サイクルと株式投資リターンの関係図からは恐ろしいことが分かる。
③利上げ後据え置きのフェーズでは、キャピタルゲインが-20.9％となっているのだ。
利上げがされしばらくして景気後退局面がくると、暴落が待っている。
歴史から学ぶと、株価暴落・調整のスケジュールがいつくるのかを注目しておこう。
ちなみにドル建てで－20％は、過去から予想できる未来である。
さらに為替による、－20％は想像の範囲内である。
円建て評価でみると0.8×0.8＝0.64 つまり36％の下落を一つの想定値として持っておく。
４．景気後退局面は短い
J.Pモルガンによれば、景気後退局面は1年程度と短いとされている。
しかしながらよくよくみると、上で引用したグラフの注釈に下記記載がある。
出所：（左）MSCI、米連邦準備制度理事会（FRB）、Bloomberg、J.P. Morgan Asset Management
（右）MSCI、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg、J.P. Morgan Asset Management
注：（すべて）先進国株式：MSCI World Index。米ドル・ベース。（右）各景気拡大・後退期間を、前半と後半に2分割し、年率換算のリターンを計算（現行の景気拡大局面を含む）。
景気拡大・後退の平均期間は、1981年～2009年6月までの期間に基づく。
データは2017年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
1981年以降のデータに基づくと、景気後退局面は約1年と短い というのが正解だ。
５．いずれの景気局面でも、インカムリターンは安定している
紫色が、インカムリターンを示している。
いずれの局面でも配当金・インカムリターンが安定していることがわかる。
今後、株価の値上がりが期待できない段階が訪れると予想するならば、いよいよインカムリターン狙い銘柄への資金流入が発生するのではないか？
投資先として高配当銘柄のメリットが出てくる番がそろそろまわってきそうだ。
６．現金比率とアセットアロケーションを再確認する
私は慢性ポジポジ病に罹っている。
ドル転をすればすぐになにかを買いたくなる。
その性格に対抗する為、運用方針を策定しそれに則り資金投下をすることにしている。
特に重要視したいのが、現金比率。
金利上昇局面では、20～25％の現金比率を保ち対策をする。
いま現在はそれを10％を超えて上回っている状況だ。
株価急落への備えが出来ている。
あとはこれ以上現金ポジションを増やさないように注意を払おう。
参考?「100－年齢」の法則 アセットアロケーションにおける株式比率
７．収入の分散を狙う
歴史を振り返ると、利上げ後据え置き局面ではキャピタルゲインを狙いにくい。
さらにその後にくる景気後退フェーズでは、株価下落が想定される。
株式投資から高いリターンを狙いにくい段階である。
このような際には、株式投資以外からのリターンを狙えばよいでしょう。
つまりは収入の分散をはかりつつ、そこからのキャッシュフローを最大化する。
このように構えていられるのは、安定した給与のあるサラリーマンの特権だね。
金利上昇と株価の関連性をみて、投資方針を変更するのか？
これまでの方法と大きくは変わらない。
- 収入・支出・運用の分散化を狙う
- 現金比率・株式比率に目を配る
- ポートフォリオに予定通りに資金投下をする
- 運用では配当金を最大化する
そして、これらが株価下落場面でも続けられるようにこうしてブログでコミットしておく。
もちろん、前言撤回というオプション付きではあるけれど。
以上、「利上げ局面で個人投資家が戦略を見直す7つの手順」でした。
あなたは、利上げによって投資方針変更を検討していますか？
参考知らないと損する、JPモルガンのGuide to the Markets
