大企業の部長になっても月収70万円、年収は1000万円

上場企業の部長って、年収はいくらくらいなのだろう?

 

世の中には

  • 大企業に入りたい
  • 偉くなりたい
  • 年収を上げたい

と願う人は多いです。

 

そりゃ、年収や月収が高いにこしたことはないですからね。

一般的に年収は企業規模が大きい方が高くなる傾向があります。

 

しかしながら一部上場企業などの大企業に入るのは意外と難しいのですよね。

さらにその大企業のなかで出世し、偉くなり高年収を獲得するのは至難の業。

だから年収アップを諦める会社員は多いです。

 

とはいえ大企業で出世街道を歩んだ会社員の年収がいくら位になるのか気になりますよね?

そこで本記事では大企業の部長が、いくらの年収を貰っているのか考察していきます。

 

結論は、

  • 大企業で部長になったとしても
  • 給料だけを頼り収入を上げていくだけでは
  • お金持ちになりにくい

となりますのでご了承ください。

 

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上場企業の部長の年収を確認するため、大企業の集まり経団連をリサーチ

大企業部長の年収を調べるためには、経団連の情報をチェックするのが効率的です。

経団連とは、日本の大企業の集合体といえるからです。

 

経団連は、わが国の代表的な企業1,340社、製造業やサービス業等の主要な業種別全国団体109団体、地方別経済団体47団体などから構成されています(いずれも2016年6月2日現在)

日本経済団体連合会HPより

 

経団連の会長・副会長の所属企業を見ると入社人気ランキングにも顔出しする大企業が並んでいます。

 

経団連所属の代表企業

  • 東レ
  • 新日鐵住金
  • トヨタ自動車
  • JXホールディングス
  • 日立製作所
  • 野村証券
  • 日本生命
  • 三菱東京UFJ
  • 三菱重工業
  • 住友化学
  • 三井物産
  • 日本郵船
  • 東京ガス
  • 三菱商事
  • 三越伊勢丹ホールディングス
  • 三井住友銀行

 

こうした日本を代表する大企業の部長さんは、いくら位の年収を貰っているのでしょうか。

企業戦士の代表といえるでしょうから、高収入なのだと思われます。

 

しかしながら、大企業とはいえ年収は驚くほどのものではないのです。

 

経団連が発表した、役職者(実在者)所定労働時間賃金を見ていきましょう。

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大企業の部長の月収は70万円也;役職者別給料 -全産業、規模計-をチェック

大企業の役職別賃金、引用:2016 年6月度 定期賃金調査結果

大企業の役職別賃金、引用:2016 年6月度 定期賃金調査結果

調査対象:経団連企業会員および東京経営者協会会員企業 1,919 社

調査時期:2016 年7月 25 日~8月 31 日 回答状況:集計企業数 395 社(有効回答率 20.6%) (製造業 53.2%、非製造業 46.8% 従業員 500 人以上規模 79.0%)

 

大企業の部長になっても月収は70万円程度

大企業の部長の月収はいくらか?

  • 部長(兼取締役):100万円
  • 部長      :70万円
  • 部次長     :60万円
  • 課長      :50万円ちょい
  • 係長      :40万ちょい

大企業の部長といえども、年収がべらぼうに高いわけではありません。

そもそも日本の会社員では、年収1,000万円は数%に過ぎないのです。

さらに年収2,000万円を超えるサラリーマンとなると、部長級では困難だと思われます。

 

とにかく、

日本代表の大企業の部長になっても、月収70万円程度なわけです。

 

これが日本の会社員の現実。

(これに諸手当がつくのだと思いますが)

 

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上場企業の部長になっても月給70万と限定的;もっとお金が欲しいなら、お金を増やす方法を考えよう

たくさん稼ぐためには、サラリーマンの年収だけでは限界があります。

もし大企業で部長になったとしても、月収は70万円前後なのです。

ですから収入を増やしたいと思ったら、給料だけに依存する体制は好ましくありません。

 

たとえばユダヤ人大富豪の教えにおいても、稼ぐ以外の方法が言及されています。

1.たくさん稼ぐ

2.賢く使う(節約)

3.がっちりと守る

4.投資する

5.分かち合う

ユダヤ人大富豪の教え

 

つまり

  • 収入源を増やしたり
  • 資産運用をしてお金に働いてもらったり
  • 節約してしっかりお金を守ったり

ということですね。

 

会社員がお金のフローを増やすためには本業と副業のバランスが必要となってくるのではないでしょうか。

本業の年収を上げることは勿論ですが、その方法だけに依存せずリスク分散をしていくことがおすすめです。

ですから会社員は、給料以外の副収入を得る方法を探しておくといいでしょう。

 

日本政府も副業を応援している時代ですしね。

 

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大企業の部長を超える年収を手に入れるため、副収入を増やしていきたい

ここまでお付き合いいただき、ありがとうございます。

大企業の部長の年収を超えるためにはどうしたらよいのでしょうかね。

お風呂に入りながら、こんな事を考えてみました。

 

  • 給与所得はどの程度まで上げられるのか?
  • その実現可能性はどの程度か?
  • 給与所得以外で稼げる方法はないか?
  • その実現可能性はどの程度か?

 

一部上場企業の部長になるよりも、現実的かもしれませんよ。

 

以上「大企業の部長になっても月収70万円、年収は1000万円」でした。

 

コメント

  1. マッキー より:

    はちどうきゅうどう様、こんばんは。

    私も昨年、職場の親しい同僚二人を見かねて、
    「お子さんの学費がそんなに大変なら、将来年金も減りそうだし、お金に働いてもらえば?NISAやIDEKOなど、節税制度を使えばよっぽどボッタクリ商品じゃない限りリターンが期待できるよ。投資未経験なら直販の積立投信が良いと思うよ。」

    時は第二次チャイナショック直後、原油安で9月の円高状況、トランプ相場前夜
    ・・・。
    あまり行っては良くない金融機関の窓口に行ってしまった二人のオッサンですが、タイミングばっちり??調子に乗って追加投資して毎月分離課税を徴収されてブーブー言っていますが・・・。

    給与以外に収入が無いのは、私みたいなガテン系の非正規雇用の契約社員には不安です。働いて、貯金して、保険入っておくだけの方が羨ましいです。将来年金は減らないし、円高デフレにフルベットできるのですから。

    私のようなヘタレは、将来年金が減ってしまいそうなので、今ちょっとリスクをとってリターンを期待しつつ、資産の為替も分散した方が良いのかなぁ~、なんて思ってしまいます。

    • はちどうきゅうどう より:

      マッキーさん、
      こんばんは。
      絶妙なタイミングでのアドバイス、その同僚の方はラッキーですね。
      いやぁ、天の時、地の利、人の和 ってやはり大事だ、なんて思いました。

      為替の分散は私も同感です。
      給与も今後貰えるであろう退職金も”円”なのですから、投資は他通貨(ドルがメイン)に分散しておくのが、日本のサラリーマンには良いと信じてます。

      (それにしても、マッキーさんの文体しか知らないもので、ガテン系だとはちょっと想定外でした)

  2. マッキー より:

    はちどうきゅうどう様、こんばんは。

    想定外、してやったりですd=(^o^)=b
    不労所得が生活コストを上回ると、本当に職業選択自由です。

    ガテン系の仕事の後は、生ビールが冬でも値千金です。

    為替の分散・・・、グローバルな世界に意味無いのでは?という向きもありますが、私的には今年はオーストラリア国債を狙っているのですが・・・(畑違いですみません)。豪ドルが高くて買えません(泣)今年は円高要因少ないですねぇ。中国のドル準備不足と欧州選挙くらいでしょうか?

    こんなこと言っといて円高が投資チャンスと思うより含み損にビビってしまうヘタレですが・・・。

    • はちどうきゅうどう より:

      マッキーさん、
      こんにちは。
      究極の「職業選択の自由」ですね。
      生ビールが冬でも値千金、 このキャッチフレーズ最高です。

      私は経済も株も知識を持ち合わせておらず、ましてや為替となると理解不能です。
      自身の経験から思うに、円高になった際にはドル転を積極的に実施はできますが、おっしゃるように含み損にはビビります。
      為替×株価 と、難解な外国株投資ではありますが、円高時でも円安時でも買い増し継続するドルコスト方式で対応していきたいと考えています。
      扱う通貨が増えるとますます複雑になってしまうので、他国通貨はドルのみ保有として米国株 or ADRに投資している次第です。