株価の低迷、長期停滞リスクを想定しておく必要はあるのか?

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株価低迷・長期停滞の可能性を持っておく必要がある

個人投資家は、株価低迷とくに長期停滞のリスクを想定しておくことが良いです。

各国の株式実質リターンをみると、50年にわたってマイナスだったことがあります。

直近では

  • 日本株の最高値は、30年ちかく更新されていない
  • 米国株価指数NASDAQは、2000年につけた最高値更新に15年を要した

今後、同じような株価低迷が発生しないとはいいきれません。

ですから、個人投資家は長期停滞の可能性がゼロではないことを認識しておいた方がいいと思います。

>株価暴落の影響は? 下落率を米国株・日本株・全世界株式で比較

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株価が低迷し、長期間にわたり株式実質リターンがマイナスとなった年数

引用:Credit Suisse

上図は、各国の株式実質リターンがマイナスとなっていた最長期間(年)を示しています。

ドイツ・フランス・日本の株式投資は、50年以上にわたり実質リターンがマイナスだった歴史を有しています。

米国株市場でも1905年~1920年の16年間にわたり、実質リターンがマイナスとなっていました。

ジェレミー・シーゲル教授による、長期投資の年数に対する言及はこのデータから引用されているのでしょう。

>長期投資の期間とはいったい何年なのか?

このように主要国においてでさえ、株式投資で長期低迷による運用リターンマイナスだった時代があったのです。

今後も同様のことがないとは言い切れません。

ですから株価の長期低迷リスクは想定しておきたいです。

つづいては長期運用をした場合の、ワーストケースを以下に示します。

株式投資の実質リターンがマイナスだった期間と収益

国・西暦 年数
(年)
実質リターン
(%)
米 1905‐20 16 -8
英 1900‐21 22 -4
世界 1910-31 22 -19
日 1900‐50 51 -3
仏 1929‐82 54 -1
独 1900-54 55 -8

20世紀の前半は、世界的にみて株式投資はの実質リターンが低迷していました。

世界恐慌や二つの世界大戦による影響があるのでしょう。

さらにフランスの株式市場に目を転じると、1929年~82年にわたり長期停滞していました。

この時代だと、フランスから他の国の株式に投資するチャンスは少なかったでしょう。

フランス人の自国への株式投資に対する考え方を聞いてみたいものです。

いずれにせよ、多くの国で長期間にわたり実質リターンがマイナスとなった時期がありました。

ですから今後、株価低迷・長期停滞が絶対に起きないとは言えないのではないでしょうか。

株価低迷、長期停滞は、21世紀でも発生している

米国株のNASDAQは、インターネットバブル時の最高値を更新するのに15年間かかった

株価が長く低迷したのは、20世紀だけのことではありません。

21世紀にはいっても、株価の長期低迷を観察することができます。

上図は、米国株価指数NASDAQの長期チャート。

2000年のインターネットバブル時につけたNASDAQ最高値は、その後15年もの間、更新されることはありませんでした。

リーマンショック以降、絶好調であるNASDAQ。

それ以前の株価は長期低迷していたのです。

これは今世紀に入ってからの出来事。

日本市場の株価は長期停滞し、最高値更新に至っていない

日本株市場に目を向けると、1989年につけた最高値更新は30年近くも成し遂げられていません。

株価低迷・長期停滞の一例ではないでしょうか。

このように21世紀になってからも米国株や日本株において株価の長期低迷といえるフェーズが存在しています。

>株価暴落はいつ起きる? アメリカ市場の暴落周期9回のまとめ

今後、株価低迷・長期停滞が起きないとは言えない

未来のことはだれにもわかりません。

しかし過去の情報を参考にすることは可能です。

1900年代から続く、数十年にわたる株式投資の実質リターンの低迷。

2000年以降にも発生した、米国株NASDAQや日本株式の長期停滞。

こういったことを知ると、今後の株式市場で長期停滞がおきないとは言い切れません。

ですから個人投資家としては、株価低迷・長期停滞のリスクは想定しておいて損はないと思います。

そういった中で、どのように株式市場と付き合っていくのかを考えていきたいですね。

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