サラリーマンには年収アップを目指す人が多いはず。
誰しもがお金が欲しいからだ。
だが給料よりも株式投資をして配当を増やした方がよっぽど効率が良い。
なぜならば、株式会社は資本家（株主）のものであり、利益の多くは従業員であるサラリーマンではなく株主に還元されるのだ。
したがってサラリーマンは年収増ではなく、さっさと株式投資をして配当増を目指すのが良い。
今回はどれだけ配当が増えるのかを示す増配率と、サラリーマンの昇給率を比較検討する。
株式会社は株主のものだ、仕事をする前に投資家になろう
株式会社（かぶしきがいしゃ）とは、細分化された社員権（株式）を有する株主から有限責任の下に資金を調達して株主から委任を受けた経営者が事業を行い、利益を株主に配当する、法人格を有する企業形態である。このような企業形態は各国で見られる。
会社は誰のものなのか、こんな疑問は頻繁にでてくる。
創業者？ 社長？ 従業員？ 株主？ それ以外？
答えは明白であり、資本家つまり株主なのだ。
上場企業に勤めるサラリーマンよりも、優良企業の株主の方が利益享受が大きく、お金持ちへの近道だ。
昇給率と株式の増配率を比較したら、サラリーマンなんてやっていられない
かなしいかな、サラリーマンはわずかな昇給をニンジンにされ日々の労働に追われている。
もしくは少しだけ増加するボーナスに期待するサラリーマンも多いだろう。
今回のお題が昇給率と増配率の比較であるので、従業員の平均昇給率をまず紹介しよう。
サラリーマンの昇給率は約2％
グラフが少し小さくて見にくいが、1999年以降の昇給率は1.8～2.2％程度で推移している
引用元である経団連のHPから文言も抜粋しておく。
３． 月例賃金引上げの状況 ―全産業―
2014 年の月例賃金の引上げ（定期昇給や賃金カーブ維持分、ベースアップ等）は、額 と率（6,788 円、2.2％）ともに 1999 年（6,733 円、2.3％）以来の高い水準となった。
2％ちょっとの昇給だと平均以上です、ということだ。
おいおい、これが増配率だったらがっかりだよ。
インフレ率程度ですからね、米国の場合。
それでは米国連続増配銘柄たちの増配率はどの程度であるのか？
株式還元に積極的な企業の増配率は7～12％
アメリカ株の増配率は、The DRiP Investing Resource Center からデータ引用した。
米国株は株主還元に積極的であり、連続増配銘柄が多数あるので2グループにわけて増配率を算出した。
- 10～24年連続増配
- 25年以上連続増配
10～24年連続増配253銘柄の平均増配率
- 5年増配率 ：10.3％/年
- 10年増配率 ：12.3％/年
この十年で配当を一気に増やしてきた増配銘柄は、精鋭の集まりである。
10年増配率が12.3％/年 とは素晴らしい限り。
72、114、144の法則を思い出せば、10年かからないで配当金が3倍となる計算となる。
年収が10年以内に3倍になるサラリーマンはいったいどの程度の頻度で存在するのだろうか？
25年以上連続増配106銘柄の平均増配率
- 5年増配率 ：6.9％/年
- 10年増配率 ：7.9％/年
こちらはより安定感のある銘柄たち。
配当金を四半期世紀もの間、連続して増やしてきたのだ。
この25年以上連続増配銘柄の中から、米国株配当貴族インデックスを構成する企業が選定される。
これだけしっかりとした歴史を有し安定感がある銘柄の5年増配率が6.9％/年。
振り返ろう、サラリーマンの平均昇給率を。
そう、2％ちょっと。
昇給率 vs 増配率のまとめ：サラリーマンの仕事を頑張りますか？ それとも株式投資を始めますか？
- 昇給率平均：2％前後
- 増配率平均：7-12%前後
あなたは、株式会社はだれを中心に利益をだしていると思いますか。
昇給率と増配率をみて、年収増ではなく配当増を目指した方が良いと感じませんか？
終わりに、
年収アップはサラリーマンの夢であり、自尊心を満たしてくれる。
ところがその目的を”お金に困らないこと”つまり、お金持ちへの歩みだとしたらどうか？
の公式、そして4パターンの資産形成方法があることを思い出そう。
- 収入を増やす
- 支出を減らす
- 資産を増やす
- 運用利回りを向上する
それでもまだ年収に満足していないのなら、一度DODAに相談してみるといい。
年収アップは資産形成を助けてくれ、お金持ちに少しは近づくはずだから。
以上、【サラリーマンは年収ではなく配当増を目指そう】でした。
See you！
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