資産運用による配当金だけで学校外教育費を支払うためには、投資評価額で1000万円以上必要です。
教育費用が必要なのは、大学生の子供だけに留まりません。
小学生が4年生・5年生・6年生ともなると、塾代が求められがち。
中学生や高校生の習い事だって、お金はかかります。
本記事では
- 学年別の習い事費用の平均金額
- 資産運用による配当金だけで習い事費を支払う場合の投資元本
について考察していきます。
教育費;小学生の学校外活動費の平均金額は、1万8千円前後
習い事の費用は月額平均2万円前後であり、小学生高学年では1万8千円程度になります。
学校外教育活動費の月額平均
- 小学生:15,300円
- 中学生:22,200円
- 高校生:16,000円
ここからはベネッセ教育情報をもとに、教育費に関する詳細データを参照していきましょう。
学年別の学校外教育活動費の比較結果;2009年と比べ2017年の習い事費用は低下している
2009年と2017年における習い事や塾にかける費用を比較すると、全体平均で月額2,200円も減っています。
そして学年が上がるにつれ、習い事費の減少額は大きくなっています。
この理由は明らか。
世帯年収が減少しているからですね。
サラリーマンの手取り年収は低下の一途をたどっています。
教育費は家計における最後の聖域とはいえない様子。
また、無料の教材やアプリの充実化も背景にあると思われます。
いずれにせよ塾や習い事などの教育費用は、直近9年間で減少しているのが現実です。
年齢別・学年別の習い事費用の比較;小学高学年は1万8千円超え
学校外の教育費は、受験勉強が必要な学年において高くなっています。
塾代・習い事費が最大であるのは中学3年生。
そして高校では3年生が、小学生では5年生・6年生の教育費がピークです。
学校外教育活動費の平均月額
- 小学5年生:18,700円
- 中学3年生:25,900円
- 高校3年生:18,900円
こうした教育費用を株式投資による配当金だけで支払うとしたら、投資元本はいくら必要なのでしょうか?
答えは1,000万円~2,000万円です。
配当金だけで小学生の習い事費用を賄うために必要な投資元本
単位:万円
配当利回り(税引き後) | |||
1.5% | 2.0% | 2.5% | |
3歳 | 256 | 192 | 154 |
4歳(年少) | 384 | 288 | 230 |
5歳(年中) | 632 | 474 | 379 |
6歳(年長) | 784 | 588 | 470 |
小1生 | 928 | 696 | 557 |
小2生 | 952 | 714 | 571 |
小3生 | 1,184 | 888 | 710 |
小4生 | 1,320 | 990 | 792 |
小5生 | 1,496 | 1,122 | 898 |
小6生 | 1,472 | 1,104 | 883 |
中1生 | 1,504 | 1,128 | 902 |
中2生 | 1,720 | 1,290 | 1,032 |
中3生 | 2,072 | 1,554 | 1,243 |
高1生 | 1,144 | 858 | 686 |
高2生 | 1,408 | 1,056 | 845 |
高3生 | 1,512 | 1,134 | 907 |
手取り配当金額を3つの利回りパターンで計算してみました。
平均的な習い事費用を配当金だけで賄うために必要な投資評価額
- 小学生高学年:900万円~1,500万円
- 中学3年生:1,200万円~2,100万円
- 高校3年生:900万円~1,500万円
日経平均株価やNYダウ30工業平均株価、S&P500などのいわゆる株価指数に投資をすると、配当利回りは2%前後となります。
この場合の税引き後、手取り配当金額は利回り1.5%程度。
さらに高配当株への投資をしたとしても、配当金だけで塾代や習い事費用を支払うためには1,000万円単位での投資元本が必要とされるのです。
配当金だけではなく、資産運用・収入増・節約の総合力で教育費を賄っていく
我が家の教育費対策は
- ニッセイ外国株式インデックスファンドの月2.5万円積立て投資
- それ以外は収入増、支出減、資産運用による総合力勝負
配当金だけで生活費や教育費のすべてが賄えれば最高です。
しかしながらまだまだ資産形成層であり、お金のフローだけで対処することは困難。
ですから理想を夢見つつ、現実を直視した運用と教育費積立てをしていく予定です。
蛇足ですが、この春から小学5年生になる長男が塾に通いだします。
月4万円~5万円の教育費上乗せ。
父親としては頑張りどころですね。
以上、教育費と資産運用;配当金だけで習い事費を支払うにはいくら必要か?でした。
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