太陽光発電投資は儲かるのか?その利回りは? と気になる投資家は多いでしょう。
当ブログでは、米国株投資だけではなく太陽光発電投資のリアルな状況もお伝えしています。
ということで本記事では、CCRを用いて太陽光発電投資の実際を紹介していきます。
- キャッシュオンキャッシュリターンの考え方
- 野立て太陽光発電投資の投資利回り
- キャッシュオンキャッシュリターンに含まれない消費税還付
【CCR】キャッシュオンキャッシュリターンとは、自己資金の回収率を計る投資指標
CCR(Cash-on-Cash-Return)、キャッシュオンキャッシュリターンは、自己資金の回収率を数値化した投資指標です。
融資を使ったレバレッジ投資、不動産投資などで汎用されていますね。
キャッシュオンキャッシュリターンを数式にすると
CCR = 年間キャッシュフロー ÷ 投下自己資金額 × 100
投資家の自己資金(キャッシュ)に対して得られた手取り(キャッシュ)の割合だとわかります。
そしてCCRから逆算して、自己資金回収までの年月が算出できます。
CCRのポイントは、納税前の投資家の手元から出ていくお金と投資家の手元に入るお金だけを使って計算すること。
税金は考慮しないのです。
キャッシュオンキャッシュリターン(CCR)とは
- 自己資金の回収率を計る投資指標
- CCR = 年間CF ÷ 自己資金額 × 100 で計算できる
- 税引き前の数値を用いる
つぎに私の太陽光発電投資による、キャッシュオンキャッシュリターンのシミレーションを紹介します。
太陽光の投資利回りと【CCR】キャッシュオンキャッシュリターン
太陽光投資のCCRは、27.5%、33.5%と推算しました。
我が家では、妻を代表社員とした法人設立して投資中。
その法人では、地銀によるフルローンを活用し太陽光発電投資を開始しています。
したがい投資用の頭金/自己資金はありません。
とはいえ、ファイナンシャルアレンジメント費と税理士費用がかかったのです。
その費用を、”投下自己資金”としてCCRを計算した結果は以下の通り。
自己資金の回収には3~4年がかかるシミレーションとなっています。
- 物件価格 :3,050万円
- 表面利回り :9.8%
- 投下自己資金:200万円
- ローン返済 :215万円
- 諸経費 :30万円
- 年間CF :55万円
- CCR :27.5%
- 資金回収期間 :3.6年
- 物件価格 :2,650万円
- 表面利回り :10.0%
- 投下自己資金:170万円
- ローン返済 :179万円
- 諸経費 :30万円
- 年間CF :57万円
- CCR :33.5%
- 資金回収期間 :3.0年
2つの投資案件では、それぞれのキャッシュオンキャッシュリターンが27.5%、33.5%。
自己資金回収までの3~4年かかる計算となりました。
まずまずのCCRですね。
投資回収;自己資金をどれだけ早く取り戻せるのかか鍵
太陽光発電投資にしろ不動産投資にしろ、CCRは大切だと思います。
手持ちの現金温存は鉄則。
サラリーマン投資家は、多額の自己資金を有しているわけではないので尚更です。
限られた自己資金が、どれだけ効率的に働いてくれるのかが事業拡大の肝となるでしょう。
キャッシュ・イズ・キング
キングはなにもカズだけに限ったものではありません。
とにかく、サラリーマン投資家のレバレッジ投資初期フェーズでは、CCRが高い物件や融資条件を組み合わせていくことが鍵となると考えています。
【CCR】キャッシュオンキャッシュリターンに含まれない自己資金回収の例
CCRには税金まわりが加味されていません。
したがい税金支払いが多くなれば自己資金回収は遅くなり、税金還付があればその年数は短くなります。
ここからは消費税還付により、自己資金回収の効率が改善された例を紹介します。
太陽光発電投資の開始1年で、自己資金を100%回収した方法
私は野立て太陽光発電投資開始1年経たずに、自己資金の100%を回収できました。
- フルローン活用による自己資金の極小化
- 消費税還付をうける
融資でフルローンをひければ、理論的に自己資金は不要です。
しかしながら実際の投資では、初期費用や諸経費がかかることが一般的。
たとえば私の場合、地銀フルローンを活用しましたが、ファイナンシャルアレンジメント費と司法書士費用がかかりました。
2つの投資案件で、370万円前後。
370万円の自己資金回収に、3~4年がかかる予定でした。
4年で自己資金回収できるなら、太陽光発電投資としては早い方でしょう。
しかし消費税還付を受けることで、投資開始1年経たずに自己資金の100%以上を回収できました。
消費税還付により、380万円ちょっとが法人口座に入金されたのです。
キャッシュオンキャッシュリターンの限界点
消費税還付をうけることにより今後3年間は、免税事業者ではなく課税事業者となります。
すなわち売電収入に対する消費税支払い義務が発生するのですね。
このような消費税還付や税金まわりは、CCR(キャッシュオンキャッシュリターン)に反映されません。
キャッシュオンキャッシュリターンを用いた計算の限界点ですね。
とはいえCCRに注目すると、自己資金回収に意識が向きます。
そして税金にしろ何にしろ
- お金の支払いは遅く
- 受取は即座に
という、原則に気づかされるのです。
現金の大切さが身に沁みますよ。
まとめ;【CCR】キャッシュオンキャッシュリターンに注目し、自己資金の有効活用を意識したい
本記事では、太陽光発電投資による
- キャッシュオンキャッシュリターン(CCR)のシミレーション
- CCRに含まれない自己資金回収方法のリアル
を紹介しました。
限られた手持ち資金を大切に活用し、投資を続けたいですね。
そのためには少しずつでも税金についての知識をつけたい。
でもリアルアセットへの投資もいいですが、現金の主な投下先はやはり米国株を中心に組みたいのですよ。
ペーパーアセットの方が投資管理が楽ちんですから。
税金や種々の手続きがオンラインだけで完結するメリットは大きいです。
以上、CCR_キャッシュオンキャッシュリターンとは?太陽光投資を例にでした。
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