【米国株の配当金】トータルリターンに占める割合は何%?

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米国株のトータルリターンには、配当金が大きく寄与してきた

配当金の意義

配当金の意義

S&P500では、投資収益の82%を配当金が占めていました。

株式投資のリターンは、キャピタルゲインとインカムゲインに分けられます。

値上がり益と、配当金ということです。

 

この両者を合わせたトータルリターンに対し、配当金は貢献してきたのです。

だからいまでも高配当投資は、投資方針のひとつとして挙がっています。

 

米国株では、配当金をつかった投資戦略が多く存在します。

その理由には以下のような背景があるでしょう。

  • 米国企業は株主還元に積極的
  • とりわけ配当金の支払いを重要視している

 

しかし配当利回りは、年間数%に過ぎません。

それでも長期運用をすると、リターンに占める割合は大きくなります。

なので配当金というのは、決して無視できないリターンなのです。

 

そこで本記事では、米国株のトータルリターンに占める配当金の貢献度を記録していきます。

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米国株での配当金再投資;トータルリターンに貢献した割合は82%(1960年~)

米国株式投資では配当金を無視できません。

1960年以降のデータを紹介します。

配当金は、長期運用であるほどリターンへの寄与度が高まる

 

S&P500への投資では、値上がり益よりも配当再投資による収益が大きかったです。

米国株投資のトータルリターンに占める配当金の割合は

 

82%

 

上図は1960年~2017年末までのS&P500のトータルリターンを、配当再投資の有無別に比較したデータです。

1960年12月に、10,000ドルを投資した場合の想定。

 

配当金再投資の有無別のリターン

  • あり:2,571,920ドル
  • なし: 460,095ドル

 

このデータは、米国株投資で配当金に注目する理由の一つとなり得ます。

そして配当再投資の重要性が理解しやすい情報といえます。

つまり長期投資では、キャピタルゲインより配当再投資の方がリターンへの貢献度が高いのです。

 

しかしキャピタルゲインがリターンの大部分を占める時代もあります。

株価上昇率が大きければ、配当金よりも値上がり益の方がメリットが際立ちます。

たとえばリーマンショック以降の米国株式市場が該当します。

ここからは10年毎のデータをみていきましょう。

10年毎のどの時代でも、配当金の占めるリターン割合は無視できない

引用:FARTFORDfounds

 

上図は、1940年代以降の10年毎S&P500トータルリターンと、配当再投資の寄与度を示しています。

米国株リターンの42%を配当再投資が占めていました。

 

注目すべきは、いつの時代でも、配当金はプラスリターンとなっていること。

配当再投資が手堅い戦術だと言われる所以です。

S&P500のトータルリターンに占める配当金の割合

  • 1940年代:67%
  • 1950年代:30%
  • 1960年代:44%
  • 1970年代:73%
  • 1980年代:28%
  • 1990年代:16%
  • 2000年代:NA
  • 2010年代:17%
  • 1930~2017年:42%

ここで忘れてはいけない年代があります。

2000年~2009年の米国株リターン。

なんとキャピタルゲインがマイナスリターンとなっていたのです。

 

米国株リターンがマイナスとなったのはなぜか?

  • 2000年初頭にはハイテクバブルで株価高騰
  • 2009年はリーマンショックの暴落から回復しきっていない

こうした理由があるでしょう。

 

こうしたデータをみると、配当金投資のメリットが浮かび上がります。

今世紀初頭は、10年投資をしてもキャピタルゲインが得られない期間があったのですから。

 

だから安定志向であったり、期待リターンを高く設定していなかったりする投資家は、配当金投資に興味がわくのです。

なにせ配当金は安定したリターンを提供してくれるのです。

そしてキャッシュだけではなく、投資家に安心感を提供してくれます。

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配当投資をする際の注意点

しかし税金を忘れてはいけません。

配当金には税金支払いが生じるのです。

そしてリターンシミレーションの多くは、税率を考慮していません。

 

また、過去が未来を保証するわけでもないことには注意が必要です

つまりこれからの時代は、配当再投資が通じない可能性だってゼロではないのです。

税金・税制の違いには要注意

米国株式市場の配当金データを見る際には注意点があります。

  • 個人投資家は、配当金受け取りの度に税金を支払う必要がある
  • 日本と米国で、配当金に対する税制が異なる
  • 税金を考慮しないシミレーションは、配当再投資の力を過大評価しがちとなる

 

つまり想定していたよりも税引き後リターンは低くなってしまうのです。

とくに日本の課税口座で米国株投資をする際には要注意。

アメリカ株の配当再投資をしたとしても、予想通りのリターンが得られるとは限りません。

 

しかしながら配当金や配当再投資がリターンに貢献することもまた事実。

もし税金繰り延べの方が資産形成に有利だと考えるなら、無配銘柄や無配ファンドへ投資をすればよいでしょう。

配当金受け取りを好むなら、配当金支払い銘柄や、米国株ETFが選択肢となります。

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米国株のリターン;過去が未来を保証するわけではない

米国株式市場では、配当金がトータルリターンに大きく寄与してきたデータが存在します。

しかし過去が未来を写すわけではありません。

ですから今後、配当再投資が報われるとは限らないのです。

 

しかしながら100年近くの長期運用データを無視することはありません

過去からの学びはいつだって有効な学習方法のひとつなのです。。

だとしたら配当投資を否定することはできないのではないでしょうか。

米国株で配当金投資をする人とは?

米国株投資で配当金を重要視する投資家は

  • 株式投資の期待リターンを、5%前後に設定している
  • 過去データに重きを置いている
  • 安定した収益を重視している

こうしたバックグラウンドを持っているのではないでしょうか。

 

私はすべて該当します。

だから米国株の配当金投資を続けていきます。

 

以上、「米国株の配当金は、トータルリターンに占める割合が何%なのか?」でした。

 

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