アベノミクスが失敗した場合を想定して、投資方針を考える

現在我が国では、アベノミクスなる政策が邁進中である。

アベノミクス？
1. 賃金上昇×物価上昇

アベノミクス？

三本の矢と言われているようだが、私はよく理解していない。

黒田バズーカ第二弾と共に、アベノミクスに対してなんとなく感じているのは

①物価を上昇させましょう　（目標：2％）

②すると、企業業績上向いて

③賃金アップするから

④みんなで投資しましょう

⑤結果、経済が上向いて、日本万歳ですよ

こんな感じだろうか。

現在私はサラリーマンである。

日本経済全体の視点ももちろん大事である。

だが、日本にいる大きなマス層であるサラリーマンにとっては、「物価上昇」×「賃金上昇」が目下重要な点ではないだろうか？

賃金上昇×物価上昇

「物価上昇」×「賃金上昇」は、極論を言うと、それぞれ達成する場合と不変の場合が考えられる。

それを表にすると下記のイメージだ。

アベノミクス成功の場合は、「物価上昇↑」　×　「賃金上昇↑」の両方が達成できる場合だ。

これは恐らくみんなハッピーだろう。

「物価不変=」の場合には、黒田バズーカ第三弾も考えられるかもしれない。

日銀総裁があそこまで啖呵を切ったのである。

物価不変　の場合には、何かしらの対応が取られる事が確率的には高いのではないかと私は思う。

そうなってくると、考えなくてはいけないのは

「物価上昇↑」　×　「賃金不変=」　の場合だ。

このような状況を、スタグフレーション　と言うらしい。

ウィキペディアによると、

スタグフレーション（stagflation）とは、経済現象の一つであり、「stagnation（停滞）」と「inflation（インフレーション）」の合成語で、経済活動の停滞（不況）と物価の持続的な上昇が併存する状態を指す。

との事だ。

私は理系出身であり、会社に入っても経済にほとんど関係ない業務をしている。

つまり経済音痴である。

詳細は理解できないが、「物価は上がる」　「賃金は上がらない」　という事は、サラリーマンにとっては、耐えがたい状況であると推測は出来る。

アベノミクスがうまく機能しない場合には、こうした状況が起こりうる事を予測しながら、我々日本のサラリーマンは戦っていかなくてはいけないのだ。

ではどう戦うか？

歴史から学んでみよう

またウィキペディアからの引用だ。

アメリカ[編集]
アメリカでは1979年の第2次オイルショックにより、スタグフレーションが深刻化した[18]。1980年代にはロナルド・レーガン大統領による減税・規制緩和を柱とした経済政策「レーガノミクス」や当時のFRB議長であるポール・ボルカーによる強力な金融引き締め政策によってインフレは終息した[18]。ボルカーの「ディスインフレ」政策は1980年代のインフレを劇的に抑えた一方で、10%に迫る失業率を生み出した[19]。
ベン・バーナンキは、1970年代のアメリカのインフレの原因について「民間の経済主体の高いインフレ期待が、高いインフレーションもたらした」と指摘している[20]。

歴史から学ぶには、アメリカの1970年・80年代から学べばよいようだ。

と思っていたが、ウィキペディアを読み進んでいくと下記文言があった。

日本
2015年[編集]
経済学者のポール・クルーグマンは「日本では今（2015年）、急速な円安のマイナス面が表面化し、物価が上昇している。それに対して賃金の上昇が追いついていないために、スタグフレーションに陥りつつある」と指摘している[22]。

過去から学ぶ、とか悠長な事は言っていられないかもしれない。

既に我が国は「スタグフレーションに突入しつつある」と指摘している経済学者が存在しているのだ。

可及的速やかな個人レベルでの対策が必要だと思う。

成長無きインフレ時代に出来る事

アメリカの1970年代の代表的な米国個別銘柄の動きをみてみよう

下記のグラフは、1970年1月を1とした時の相対値であり、物価調整済みの個別銘柄の動きである。

つまり、株価が、1よりも上ならば、物価上昇にも耐えているという事になる。

The Capital Tribune Japan より引用

?これをみると、エクソンモービルは物価上昇よりも優れた株価上昇を示していた事が分かる。

しかしながら、【GE】については物価上昇同等、【PG】と【GM】に至っては、株価上昇は物価上昇に追いついていなかったという事が判明した。

そしてこのサイトでは下記文言で締めくくられている。

　インフレ時の現金保有は大敵だが、成長を伴わないインフレ下では、株式投資もそれほど高いパフォーマンスにはならないことが分かる。
資源価格の高騰によるインフレの場合には資源関連株を選択するのは有力な選択といえる。
もしくは日本を諦め外国株投資に切り替える、あるいは不動産投資を行うといった選択肢がある。
ちなみに70年代の米国における住宅価格はインフレ率とほぼ同様に推移した。現代ではREITのような便利な商品もある。
立地条件のよい不動産であれば、少なくともインフレで目減りすることは避けられそうである。