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日本の家計支出を、年代別で比較してみる 2010 vs 2014

家計というと、総務省 「家計調査」をベースにしたものが有名。

総務省ホームページを見ると、2010年と比較した2014年の家計具合が掲載されている。

このエクセルデータを、棒グラフにした。

そして日本の家計支出を2010年と2014年で比較してみた。

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家計消費指数 結果表(平成22年基準) 2人以上世帯

図5

青色が名目赤色が実質での2010年との比較。

「名目増減率は名目、つまり価格や消費額そのものの絶対額的な増減。売上高だけを見るのならこちらを見る。そして各品目の消費者物価指数(価格)を考慮した実質的な増減数(実質増減率)。消費者の購買意欲も見るのならこちらが重要。」

よくわからないが下記で理解しておこう。

  • 名目: 2010年と2014年で消費額はどの程度違いますか?
  • 実質: 2010年の時の物価に直したら、2010年と2014年で消費額はどの程度違いますか?

実質で見た方が良いらしいので、上からソートしてみる。

項目
実質
名目
家具・家事用品 109.7 102.2
住居 106.2 106.3
交通・通信 101.7 107.4
被服および履物 99.7 101.9
保健医療 99.6 98.6
教育 99.1 99.7
食料 98.5 101.8
消費支出 96.3 99.8
諸雑費 94.7 102.9
光熱・水道 90.4 107.8
教養娯楽 89.6 86.9
その他 92.2

2010年と比べて、家事・家具用品や住居費が大きく上昇している。

一方で、消費支出全体は下がっており、それは諸雑費や光熱・水道費、そして教養娯楽費が大きく削られている。

名目○○○ とか、実質○○○ の理解が不足しているので、ちょっと整理してみる。

仮説:黒田バズーカでインフレ率2%達成されたらどうなるか?

名目○○○ では、 2%上昇

実質○○○では、

・支出額が同じならば実質減

・支出額が2%上昇しているなら実質±ゼロ

・支出額が2%以上上昇していれば実質プラス

という事なのだろう。

経済の事はよくわからないが、きっとそうなのだろう。

対策

異次元緩和で2%のインフレ率を目指している以上は、私自身は自分の収入を年率2%以上で伸ばさないと、今後の生活が立ち行かなくなるのだろう と考える。

サラリーマンの給与が2%/年上昇すればよいが、そうともいかないだろうから、アメリカ株連続増配銘柄を買う事にした。

連続増配銘柄の増配率は年率2%以上のものが大多数。

よし、これで良いはずだ。

と、いうことで、今後も引き続き米国連続増配銘柄を購入し、アーリーリタイヤへの道程を歩んでいく。

See you!

 
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