日本の家計支出を、年代別で比較してみる　2010 vs 2014

家計というと、総務省　「家計調査」をベースにしたものが有名。

総務省ホームページを見ると、2010年と比較した2014年の家計具合が掲載されている。

このエクセルデータを、棒グラフにした。

そして日本の家計支出を2010年と2014年で比較してみた。

家計消費指数　結果表（平成22年基準）　2人以上世帯

青色が名目、赤色が実質での2010年との比較。

「名目増減率は名目、つまり価格や消費額そのものの絶対額的な増減。売上高だけを見るのならこちらを見る。そして各品目の消費者物価指数(価格)を考慮した実質的な増減数(実質増減率)。消費者の購買意欲も見るのならこちらが重要。」

よくわからないが下記で理解しておこう。

• 名目：　2010年と2014年で消費額はどの程度違いますか？
• 実質：　2010年の時の物価に直したら、2010年と2014年で消費額はどの程度違いますか？

実質で見た方が良いらしいので、上からソートしてみる。

項目

実質

名目

2010年と比べて、家事・家具用品や住居費が大きく上昇している。

一方で、消費支出全体は下がっており、それは諸雑費や光熱・水道費、そして教養娯楽費が大きく削られている。

名目○○○　とか、実質○○○　の理解が不足しているので、ちょっと整理してみる。

仮説：黒田バズーカでインフレ率2％達成されたらどうなるか？

名目○○○　では、　2％上昇

実質○○○では、

・支出額が同じならば実質減

・支出額が2％上昇しているなら実質±ゼロ

・支出額が2％以上上昇していれば実質プラス

という事なのだろう。

経済の事はよくわからないが、きっとそうなのだろう。

対策

異次元緩和で2％のインフレ率を目指している以上は、私自身は自分の収入を年率2％以上で伸ばさないと、今後の生活が立ち行かなくなるのだろう　と考える。

サラリーマンの給与が2％/年上昇すればよいが、そうともいかないだろうから、アメリカ株連続増配銘柄を買う事にした。

連続増配銘柄の増配率は年率2％以上のものが大多数。

よし、これで良いはずだ。

と、いうことで、今後も引き続き米国連続増配銘柄を購入し、アーリーリタイヤへの道程を歩んでいく。

See you！