人的資本の4本柱とは? 会社員は知っておいて損は無い

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米国証券取引委員会が、人的資本の情報開示を義務付けると発表

2020年8月に、米国証券取引委員会(SEC)が、上場企業に対して「人的資本の情報開示」を義務づけると発表しています。

ですから米国株投資家ならすでにご存知のことでしょう。

しかし米国のインデックスETFを中心に投資をしている私は初めて知りましたよ。

 

ESGやSDGSなど流行ワードがありますね。

株式投資家は、ここに「人的資本」という単語を関連づけておくとよいと感じています。

そして、そもそも人的資本って何なのよ、という疑問を解決しておきたい。

 

ということで、人的資本の定義について確認していきます。

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人的資本の定義をわかりやすく言うと、知識・技術・能力・特質

人的資本とは?

2001年のOECD報告書では、人的資本を

個人的、社会的、経済的厚生の創出に寄与する知識、技能、能力および属性で、個々人に具わったもの
と定義しています。
それではこの人的資本に対する投資や、その結果得られるであろう利益はどういったものが考えられるのでしょうか。

人的資本;資本形成、組織及び収益の概略図

人的資本への投資による利益とは?引用;人的資本の測定に関する指針(仮訳)

人的資本の測定に関する指針(仮訳)では、その答えを概念図にしてくれています。

 

人的資本への投資には

  • 子育て
  • 教育
  • 職場訓練
  • 非正規教育
  • 健康
  • 移住

などが含まれます。

 

その結果、人的資本である知識、能力、技術、特質などが向上するのです。

そして最終的には経済的な利益があるという構図。

一般的に人的資本というと、この経済的便益に焦点を当てることが多いようです。

 

だからこそ米国証券取引委員会(SEC)が、上場企業に対して「人的資本の情報開示」を義務付けたのでしょう。

 

他方で見過ごせないのが、非経済的利益。

健康や主観的な幸福感は、個人にとって重要ですから。

なので会社任せにせず、個々人が主体的に人的資本への投資を実施することがよさそうです。

 

子育てや教育、健康に移住といった投資ですね。

 

こうしてみると、企業や投資家だけではなく会社員だって、「人的資本」について考えておいて損はなさそうですね。

 

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