「会社員の負担増を提案 医療制度改革で日本医師会」にみるSNSの必然性

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インターネット社会で正確な情報を得ようと思ったらSNSが鍵!

いまは情報過多社会。

投資だけに限らず、人生において情報のシャワーを浴びています。

このネット社会では、マスメディア経由よりも、SNSからの情報収集の方が正確な情報が得られるのではないかと思います。

 

先日、「会社員の負担増を提案 医療制度改革で日本医師会」というニュースを見て、さらに強く感じましたね

 

河野太郎氏やトランプ大統領など各国の要人も、SNSを活用しているほど。

 

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「会社員の負担増を提案 医療制度改革で日本医師会」は、「共助である保険料の公平化を提案」がより適切では?

日本は皆保険制度。

保険を大きく4つに分けると、社保、国保、協会けんぽ、そして生保(生活保護)だと理解しています。

保険料率は、それぞれ異なります。

この前提で、日本医師会の提案と日経新聞の報道内容を比べてみましょう。

日本医師会の提案

全世代型社会保障改革に向けて

給付と負担のあり方に関しては、共助である保険料について、被用者保険の保険料率が国家公務員共済組合7.99%、組合健保9.22%などとなっていることから、協会けんぽの10%に合わせて公平化することが必要であると主張。

日本医師会HPより

日経新聞の記事

会社員の負担増を提案 医療制度改革で日本医師会

日医は健保組合の保険料率を2019年度の平均9.22%から10%に引き上げれば、保険料収入は約1兆円増えると試算した。

会社員の負担増を提案 医療制度改革で日本医師会
日本医師会(日医)は18日、政府が社会保障改革の議論に入るのを前に、医療制度改革に向けた提言を発表した。大企業の会社員が入る健康保険組合の保険料率引き上げや、消費税以外に新たな税財源を活用することな

 

知っている情報を掘り下げるにはSNSか?

マスメディアによる報道は、実際の日本医師会のコメントとは異なるように感じます。

もし正確な情報を知りたいと思ったら、SNSもしくはその他の方法で、情報源に直接アクセスするのが良さそうです。

だからインターネット社会で情報の正確性を求める場合、マスコミなどを経由するのではなく、中抜きが良いのではないかと思うわけです。

 

他方で、個人が知りうる情報には限りがあります。

もちろん自身が詳しい範囲の情報ならば、みずから情報ソースにアクセスして、正しい情報を得ることが可能でしょう。

しかし、常時それが出来るわけではない。

そう考えると、SNSだけで情報収集をすることにも限界を感じます。

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【米国株】Facebook、YouTube、Twitterは、厚生労働省のお墨付き?

SNSのプラットフォーム;厚生労働省HPより

SNSのプラットフォーム;厚生労働省HPより

 

「会社員の負担増を提案 医療制度改革で日本医師会」ニュースを見て、厚生労働省のホームページを確認しました。

すると、ソーシャルメディアではFacebook、Twitter、動画チャネル(USTREMとYouTube)がリンクされているではないですか。

 

全てがアメリカ企業、米国株ですね。

  • FB
  • TWTR
  • IBM
  • GOOG、GOOGL

 

つまり検索サイトも、SNSも、米国に握られているわけです。

情報源にアクセスするためには、米国企業を経由する時代なのですね。

もし投資をするなら米国株が良いと思いませんか?

 

なんだかよく分からない展開になってきました。

とにかく、保険料率は加入している保険によって異なるのです。

 

あとは

  • 詳しく知らない情報は、マスコミニュースだけを信じない方が良い
  • 深堀りする際には、情報源に直接アクセスする。SNSが便利
  • 情報源にアクセスするには米国企業を経由することが多い。投資するなら米国株だ!

こんな感じです。

 

以上、「会社員の負担増を提案 医療制度改革で日本医師会」にみるSNSの必然性」でした。

 

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