生産性の向上が日本では叫ばれています。
つまり、他国に比較して日本は生産性が低いことが課題なのですね。
日本が抱える低生産性の課題に対し、サラリーマン投資家としては解決に寄与したいと思います。
ということで本記事ではサラリーマン投資家としての生産性向上について考えていきます。
本記事の結論
- 昇給は2％を想定し
- 投資家は年率7%リターンを求める
- ではどうするか？
- 労働時間対前年比率＝（昇給率2%＋100％）/107%がよい
- つまり対前年より5%の労働時間削減
生産性のおさらい
- 物的労働生産性＝生産量／労働量
- 付加価値労働生産性＝付加価値額／労働量
- 労働生産性＝GDP／就業者数または（就業者数×労働時間）
年率7%の理由：サラリーマン投資家からの見方
年率7%の向上とは、サラリーマン投資家にとって馴染みがあるのではないでしょうか？
なぜなら
- 株式投資（主に米国株）では年率7％前後が平均リターンであった
- 72の法則では10年で2倍と、わかりやすい
- ラッキーセブン
ひとによってそれぞれ理由はあるでしょう。
とにかく年率7%というのはリーズナブルな数字だと思います。
なので、7%リターンをまずは想定してみます。
参考>>>72の法則とは資産を2倍にする式、114の法則・144の法則は？
生産性とは何なのか？
生産性・生産性といいますが、そもそも生産性って何でしょうか？
わかりやすく数字で表したいですよね。
生産性のおさらい
- 物的労働生産性＝生産量／労働量
- 付加価値労働生産性＝付加価値額／労働量
- 労働生産性＝GDP／就業者数または（就業者数×労働時間）
サラリーマンにおきかえると
- 年間に出した利益額/年間労働時間
ここから対前年、つまり1年間での生産性向上率を計算してみます。
P4P(pay for performance)で、給与は利益額と相関している前提です。
サラリーマン投資家による生産性向上率
- (昇給率+100%)/労働時間対前年比率
サラリーマン投資家の昇給率
サラリーマン投資家に限らず、会社員の昇給率は年間2%前後で推移しています。
もしこれを株式投資におきかえるならば、「債券投資をした方がましでしょ」となります。
ここでサラリーマン投資家の出番です。
サラリーマン投資家の考える生産性向上
- 結果（利益額）は同じ
- 昇給率は2%/年
- 目標は7%リターン
ならばどうする？
- (昇給率+100%)/労働時間対前年比率＝生産性向上率
- 102%/労働時間対前年比率＝107%
- 労働時間対前年比率＝約95%
昇給率が2%なら、労働時間の5%削減が必要なわけです。
このような考え方をしないと、日本の生産性は向上しないでしょう。
年率7%の生産性向上をサラリーマン投資家として考えてみた
- 対前年労働時間比率＝（100％+昇給率）/107％
この数式は覚えておきたいですね。
そして昇給率をみて、対前年の労働時間比率を算出すればいいのです。
それが生産性向上につながりますし、株式投資とおなじ年率7%リターンを目指せます。
もしあなたの昇給率がわかったのなら、あとは労働時間をどう減らすのかを計算してみてください。
以下はその例です。
| 昇給率 | 労働時間 |
| 0.0% | 93.5% |
| 0.5% | 93.9% |
| 1.0% | 94.4% |
| 1.5% | 94.9% |
| 2.0% | 95.3% |
| 2.5% | 95.8% |
| 3.0% | 96.3% |
| 3.5% | 96.7% |
| 4.0% | 97.2% |
| 4.5% | 97.7% |
| 5.0% | 98.1% |
上記の前提は年率7%リターンです。
ただし労働時間だけを減らして結果が出せないのはダメですよ。
それはただのなまけもの。
会社に対する貢献(利益額)は同じにした上で、昇給と労働時間削減をかんがえるとよいと思います。
そんなわけで結果をだしつつ労働時間はさっさと減らした方がいいですね。
ということで私は労働時間の削減を実施中。
あなたの昇給率そして労働時間は対前年でいかがですか？
昇給率と労働時間で生産性向上を考えてみると面白いですよ。
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