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アーリーリタイアした場合、子供の教育資金はどうするのか?

アーリーリタイアメント達成に向けて、資金計画を立てている人は多くいるだろう。もし子供がいるならば、教育資金についても考える必要がある。

ちなみに私は2児の父親。

個人的な目標はもちろんアーリーリタイアメントであるが、子供にもそれを応援してもらいたい。応援してもらうためには、教育資金の必要十分額を準備することが重要だ。

だからこそ考えておきたい、こどもの教育資金についてを。

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まず知っておくことは、いつ教育資金が必要になるか?

なにごともFACT集めから始めると良い。教育資金がいくらなのか、いつ資金が必要となるのかを知ろう。

中学・高校での必要資金額

生命保険文化センターからデータを参照した。

中学校の年間教育費用

  • 公立約45万円
  • 私立約130万円

高校の年間教育費用

  • 公立約39万円
  • 私立約97万円

単純に教育費の年額に3年分を乗じると必要な費用はご覧のとおり。

公立 私立
中学校 135万 390万
高校 117万 291万

大学での教育費

大学4年間で必要な教育費は

国立大学

  • 自宅通学の場合:平均約539万円
  • 下宿の場合  :約840万円

私立文系

  • 自宅通学:約692万円
  • 下宿  :約975万円

私立理系

  • 自宅通学:約822万円
  • 下宿  :約1,105万円

160214 大学

生命保険文化センター

アーリーリタイア者には教育費は重くのしかかる。サラリーマンならば給与収入というキャッシュフローがあるがアーリーリタイア達成者には給与収入はない。

したがって他のキャッシュフローをつくるか、かなりの金額のストックを準備しておくことになる。

家計支出の現状と収入のピークがどこかを把握する

教育資金が多く必要なのは、子どもが大学生となる時期。この時期に収入のピークがあるならば、それは安心材料となる。

この時期を苦しまずに、子どもがやりたい道を心から応援できるようになるという事が理想。子どもが小さいうちか【家計を把握する】ことが大事。

そして家計を把握した上で、各ご家庭の「価値観」や「満足度」から支出を考えて、家計ダイエットに取組んでみよう。

ちなみに私は、【無料】ネットで簡単収支管理 – マネーフォワードで家計を把握している。収入、支出が可視化され、手間をかけずに済むので非常に便利だ。

私が資産管理ツールのマネーフォワード を導入して1年が経った。 このアプリが便利すぎるので、その使い心地の良さを3つに分解して紹介する。 3年間使い続けた私が言うのだから間違いない。 1.約2600社の金融機関...

配当金生活によるアーリーリタイア達成したい場合は?

アメリカ株でアーリーリタイヤを目指す

配当金生活を目指す場合に必要なことは明確になっている。

B:追加投資を増やす

C:配当金再投資をしっかり実施する

D:増配率の高い銘柄を選択する

E:減配リスクの低い銘柄にフォーカスする

F:売却は原則実施しない。実施する場合は、より配当利回り/増配率の優れている銘柄に資金を割り当てる。

配当金というキャッシュフローを最大化し、アーリーリタイアを可能とする水準にまで高めればよい。そうすればこどもの教育費だってへっちゃらだ。

人それぞれ方法は異なるだろうが、私は配当成長投資、米国株連続増配銘柄への投資を選択している。

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