「熱意ある社員」6%のみ 日本132位のニュースから考えること

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「熱意ある社員」6%のみ 日本132位

こんなタイトルのニュースを目にした。

 世論調査や人材コンサルティングを手掛ける米ギャラップが世界各国の企業を対象に実施した従業員のエンゲージメント(仕事への熱意度)調査によると、日本は「熱意あふれる社員」の割合が6%しかないことが分かった。

米国の32%と比べて大幅に低く、調査した139カ国中132位と最下位クラスだった。

企業内に諸問題を生む「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」の割合は24%、「やる気のない社員」は70%に達した。

日経新聞より

熱意あふれる社員が少ないこと、やる気のない社員が多いという数値は、ここ数年で急激に増減したわけではないと想像する。

ところが残念なことに今回のニュースだけでは、他国はどうなのか? 経年的にどう変化しているのか?といった比較が出来ない。

疑問に思ったことはグーグル先生に聞いてみよう。

東アジア諸国は総じて「熱意ある社員」は少ない

青:熱意あり 赤:無気力

日経新聞を見ると、日本ではいかに「熱意ある社員」が少なく、「無気力な社員」が多いかが強調されている。

だがそれは日本人読者に向けてのメッセージである。

視点をアジア・太平洋地区にまで広げてみよう。

すると、熱意なし・無気力は日本に限ったことではなく、東アジアに多い事が分かる。

日本・韓国・中国・香港・台湾の結果はどこも似たり寄ったりであるのだ。

10年前から日本は、熱意なし・無気力であった

以下は2005年のギャラップ社サーベイ結果である。

緑:熱意あり 赤:無気力

ギャラップ社HPより

2016年であろうが2005年の結果であろうが、各国の数値に大きな変化はない。

熱意ある社員が減少傾向でありそうだ、という点が辛うじて読み取れる。

 日本2016年2005年
熱意有6%9%
無気力24%24%

もう少し考えてみる。

熱意あり社員が9% → 6%と減少している。

どちらも稀であることには変わりがない。

ところが相対値で見ると33%減少となる。

我が国では2005年時点で熱意ある社員が9%と低値であり、その後さらに減少し2016年では6%であった、と表現するのが適切であろう。

では世界平均と比較するとどのような結果となるのだろうか?

世界でも熱意ある社員は少ない

ギャロップ社HPより著者作成

日本世界平均
熱意あり6%13%
無気力24%24%

実は熱意のある社員が少ないことは、日本に限らず世界中で問題となっているのだ。

これだけ生き方が多様化した時代に会社員という枠組みは、もはや適合していないと推察できる。

西洋では働き方や生き方を自分で決めるのが当たり前となっている。

一方そうではない国が多い東洋では社会の変化スピードについていけない個人が続出しているのだと邪推する。

ちなみにギャロップ社はこのサーベイ結果で問題を可視化した上で、その解決策を提案するといったコンサルタントを業としていることは心に留めておこう。

ここまで来たらあとは世界の覇権国、アメリカの状況が気になる。

参考 国別年収ランキング、サラリーマンなんてやってらんない! 日本はなんと18位

アメリカには熱意ある社員が3割以上いる

ギャロップ社HPより著者作成

 日本 世界平均米国
熱意有 6% 13%32.6%
無気力 24% 24%16.7%

アメリカには熱意のある社員が多くいる。

社員の3人に1人はやる気に満ち溢れているという国である。

アンケートの対象者のフルタイム従業員の割合や、国民性によっての回答の違いなど、結果の解釈には注意を要する。

だが同じ質問をした結果がこれらの数値であるだ。

真摯に受け止める必要がある。

ちなみにギャロップ社のリサーチ解析によると、社員のやる気度とパフォーマンスには一貫した相関性があるとされている

日本の働き方は生産性が悪いと言われて久しい。

卵が先か鶏が先か。

やる気がないから生産性が低いのか、それとも生産性が低いからやる気が下がっているのか。

それともこれらには因果関係はないのだろうか。

いずれにせよ日米を比較した場合、社員のやる気があり生産性が高いのは間違いなくアメリカである。

私はこう考える(資産形成編)

1.会社員なら熱意を持て

資産形成 = (収入 – 支出) + (資産 × 運用利回り)

この方程式から資産形成する為には3つの方法しかないと分かる。

  1. 収入を上げる
  2. 支出を減らす
  3. 運用利回りを上げる

いたってシンプルである。

上述のギャロップ社のリサーチ結果を見るに、日本においては熱意のある社員が僅か6%しかいない。

あなたがもし会社員であり収入を上げたいと思うなら、うだうだしている姿は見せずに熱意あるところを見せるべきだ。

それだけで評価が上がることは間違いない。

トップ6%入りを果たせる。

評価が上がれば年収アップに結び付く。

熱意を持てないというのなら、少なくともあるフリを演じればよい。

そしてこういったアンケートが社内であれば、かならずポジティブな回答を心掛けよう。

それだけで何かが変わるはずだ。

もしそれが困難なら、収入を上げるという方法に重きを置かずに節約と運用利回り向上に視線を移すとよい。

その際には3つの打ち手の内、1つを欠いての闘いとなることを受け入れる必要がある。

それが嫌なら収入の複線化を検討するのが良い。

参考 男性サラリーマンの副収入 6人に1人は平均3万円以上を得ている

2.株式投資するならアメリカを組み入れろ

あなたがもし株式投資をしているなら、アメリカ株を組み入れることは非常に有効な手段である。

社員のやる気がパフォーマンスに繋がるというサーベイ結果を信じ以下の数値を見ると、米国株に投資をすることは必然である。

日本米国
熱意あり6%32.6%
無気力24%16.7%

社員のやる気と生産性において、両国にはもはや埋めがたい差がある。

ましてや自分にやる気がなく、さらに無気力の蔓延している日本企業ばかりに投資していたのでは負の連鎖だ。

活気ある国から活力のおすそ分けを貰おう。

今回のニュースをただ見てふ~んそうなんだと終わらせるだけではなく、今後の行動に結びつけて考えてみると面白い。

ちなみに米国株投資ならマネックス証券がおススメですよ。

See you!

参考 ちきりん著「自分の時間を取り戻そう」を個人投資家に当てはめると


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