アメリカ株で、アーリーリタイヤを目指す(3)

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アメリカ株で、アーリーリタイヤを目指す計画について、今回はC:配当金再投資分 について考えてみた

X:2016年受取配当金 =

A:2015年受取配当金 + B:追加投資分 + C:配当金再投資分 + D:増配分

- E:減配分 - F:売却分

配当金再投資

まずは配当金再投資をする手順を振り返ってみたい。

ステップ1:株を直接購入する

ステップ2:購入した株から配当金を受け取る

ステップ3:受け取った配当金で、株を直接購入する

このような手順になるはず。

このフローで煩わしさを感じるのが、ステップ3:受け取った配当金で、株を直接購入する  という部分。

ここを自動化できるような仕組みは無いものか? と思っていたら、すぐに見つかった。

配当金再投資プラン、 DRIPs(Dividend Reinvestment Plan) だ。

1960年代初めに米国で開始され、1994年の規制緩和で一気に個人投資家にまで広がったようである。

このDRIPsのメリットとしては、

簡単  (ステップ3:受け取った配当金で、株を直接購入する  が自動化)

安価  (再投資の手数料が低く抑えられているらしい)

が主なものであるようにみえる。

しかしながら残念な事に、日本においてDRIPsを実施している証券会社は見つけることが出来なかった。

ではどうするか?

①DRIPsできる米国証券会社に口座を作る

Firstrade証券が主なものであるようだ http://firstrade.guupon.com/

②ステップ3:受け取った配当金で、株を直接購入する  を自分で実施する

私自信の事を考えてみると、①②の両方とも実施してみたい。

なのでFirstrade証券口座作成を検討中。

全てDRIPsというのも良いだろうが、配当金を受け取った喜びを感じたいし、その配当金がたまったらどの銘柄を買おうかなぁ と妄想するのも楽しい。

つまり、②についても選択肢を今後も残しておく。

外国税額控除

外国税額控除とは

外国証券投資による利子や配当金は、まず外国で課税されさらに日本国内でも課税されることから二重に課税されることになります。この二重課税を排除するため、外国で課された税額を日本の所得税や住民税から控除する規定が設けられており、この規定を「外国税額控除」といいます。
外国税額控除の適用は、確定申告をして総合課税または申告分離課税を選択した場合に限られます。ただし、非課税取引(NISA)については確定申告をすることができず外国税額控除の適用を受けることができません。

外国株から配当金を一定額以上受け取っている場合、確定申告をしないと税金を多く支払い過ぎてしまうようだ。

外国株の配当金にかかる税金は大和証券ホームページが分かりやすかった。

大和証券大和証券ホームページより

例えば米国株から特定口座で配当金を受け取っている場合は、米国と日本からの二重課税となっているわけである。

これはいかん。

しっかりと確定申告を忘れずに実施することが、C:配当金再投資分 を上昇させるのに重要である。

まとめ

X:2016年受取配当金 =

A:2015年受取配当金 + B:追加投資分 + C:配当金再投資分 + D:増配分

- E:減配分 - F:売却分

の計算式で、C:配当金再投資分 について検討した。

受け取った配当金をベースにして、自分自身で再投資する方法と、DRIPsと言われる自動再投資をする方法がある事が分かった。

そして外国株は二重課税されている場合があるので、しっかりと確定申告をし払い過ぎの税金を取り戻す事が重要であると思われる。

今後も上記に留意しながら米国連続増配銘柄に投資していく事にしたい。

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『アメリカ株で、アーリーリタイヤを目指す(3)』へのコメント

  1. 名前:まゆたろう 投稿日:2015/07/03(金) 08:07:38 ID:3d180d142 返信

    こんにちは。まゆたろうです。
    外国税制控除は、国税局のホームページにもあります。
    わかりやすいですよ。
    手間をおしまず、還付をめざしましょう。

    • 名前:はちどうきゅうどう 投稿日:2015/07/04(土) 17:14:56 ID:1e26c83ef 返信

      まゆたろうさん
      ありがとうございます。
      きちんと申告して、還付してもらうことにします。

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