家計支出は、2010年から2014年で減っている

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家計というと、総務省 「家計調査」をベースにしたものが有名。

総務省ホームページを見ると、2010年と比較した2014年の家計具合が掲載されている。

このエクセルデータを、棒グラフにした。

家計消費指数 結果表(平成22年基準) 2人以上世帯

図5

青色が名目、赤色が実質での2010年との比較。

「名目増減率は名目、つまり価格や消費額そのものの絶対額的な増減。売上高だけを見るのならこちらを見る。そして各品目の消費者物価指数(価格)を考慮した実質的な増減数(実質増減率)。消費者の購買意欲も見るのならこちらが重要。」

よくわからないが下記で理解しておこう。

名目: 2010年と2014年で消費額はどの程度違いますか?

実質: 2010年の時の物価に直したら、2010年と2014年で消費額はどの程度違いますか?

実質で見た方が良いらしいので、実質で上からソートしてみると下記のようになった。

項目
実質
名目
家具・家事用品109.7102.2
住居106.2106.3
交通・通信101.7107.4
被服および履物99.7101.9
保健医療99.698.6
教育99.199.7
食料98.5101.8
消費支出96.399.8
諸雑費94.7102.9
光熱・水道90.4107.8
教養娯楽89.686.9
その他92.2

2010年と比べて、家事・家具用品や住居費が大きく上昇している。

一方で、消費支出全体は下がっており、それは諸雑費や光熱・水道費、そして教養娯楽費が大きく削られている。

名目○○○ とか、実質○○○ の理解が不足しているので、ちょっと整理してみる。

仮説:黒田バズーカでインフレ率2%達成されたらどうなるか?

名目○○○ では、 2%上昇

実質○○○では、

・支出額が同じならば実質減

・支出額が2%上昇しているなら実質±ゼロ

・支出額が2%以上上昇していれば実質プラス

という事なのだろう。

経済の事はよくわからないが、きっとそうなのだろう。

対策

異次元緩和で2%のインフレ率を目指している以上は、私自身は自分の収入を年率2%以上で伸ばさないと、今後の生活が立ち行かなくなるのだろう と考える。

サラリーマンの給与が2%/年上昇すればよいが、そうともいかないだろうから、アメリカ株連続増配銘柄を買う事にした。

連続増配銘柄の増配率は年率2%以上のものが大多数。

よし、これで良いはずだ。

と、いうことで、今後も引き続き米国連続増配銘柄を購入し、アーリーリタイヤへの道程を歩んでいく。

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